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Guide to the Markets MARKET INSIGHTS Japan | 3Q 2020 | As of June 30, 2020 各ページの解説を公開中! J.P.モルガン・アセット・マネジメントのテキスト 解説及び音声解説ウェブサイトに遷移します。 am.jpmorgan.com/jp/ja/gtm/
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Guide to the Markets
MARKET INSIGHTS
Japan | 3Q 2020 | As of June 30, 2020
各ページの解説を公開中!
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Global Market Insights Strategy Team
Vincent JuvynsLuxembourg
Tilmann Galler, CFAFrankfurt
Maria Paola ToschiMilan
Shogo MaekawaTokyo
Lucia Gutierrez MelladoMadrid
Tai HuiHong Kong
Marcella ChowHong Kong
Max McKechnieLondon
Yoshinori ShigemiTokyo
Kerry Craig, CFAMelbourne
Dr. Jasslyn Yeo, CFASingapore
Karen WardLondon
Ambrose Crofton, CFALondon
Chaoping Zhu, CFAShanghai
Jai Malhi, CFALondon
Manuel Arroyo Ozores, CFAMadrid
Agnes LinTaipei
Michael Bell, CFALondon
Samantha AzzarelloNew York
Dr. David Kelly, CFANew York
Dr. Cecelia MundtNew York
Meera Pandit, CFANew York
John ManleyNew York
Tyler Voigt, CFANew York
Gabriela SantosNew York
David LebovitzNew York
Jordan JacksonNew York
Jennie LiNew York
Hugh Gimber, CFALondon Ian Hui
Hong Kong
Starting 121. 経済と金融市場をつかむ①：経済成長と株価2. 経済と金融市場をつかむ②：米国の株価と長期金利3. 経済と金融市場をつかむ③：企業の景況感4. 経済と金融市場をつかむ④：金融政策とその見通し5. 経済と金融市場をつかむ⑤：長期金利6. 経済と金融市場をつかむ⑥：外国為替市場7. 経済と金融市場をつかむ⑦：企業業績の見通しと株価8. 経済と金融市場をつかむ⑧：株価の割高・割安9. 経済と金融市場をつかむ⑨：信用上乗せ金利10. 経済と金融市場をつかむ⑩：REIT11. 景気と株価のサイクル vs. 経済と株価の長期トレンド12. 長期視点の投資：当初の運用目的やゴールを思い出す13. 資産の分散：短期の下落≒怖さを抑制する14. 時間の分散：積み立て投資
グローバル経済15. 弱気相場の歴史16. 強気相場の歴史17. 異例の経済対策：財政出動と金融緩和18. 世界各国・地域の政策金利19. 経済指標の歴史的な悪化と改善20. コロナ・ショック後の投資家の物色動向21. 今後の経済見通し①：変化で見るか、水準で見るか22. 今後の経済見通し②：新型コロナウイルスの感染動向次第23. 新型コロナウイルス①：世界の確認感染者数24. 新型コロナウイルス②：米国国内の確認感染者数25. 新型コロナウイルス③：個人消費への影響26. 新型コロナウイルス④：雇用と家計所得への影響27. 世界各国・地域の経済成長率28. 米国：連邦債務残高とFRBのバランスシート拡大29. 米国：経済成長率30. 米国：クレジット31. 米国：2020年の大統領選挙32. 欧州：経済成長率と国債利回り33. 日本：経済概観34. 中国：主要経済指標と人民元レート35. 企業業績と株価のかい離36. 歴史的なポジティブ・サプライズと高止まりする恐怖指数37. グローバルの企業景況感
アセットアロケーション38. 企業景況感と金融市場：景況感は水準よりも方向性が重要39. 金融抑圧と株式投資40. 投資家の資金動向41. インカム系資産の利回りとリスク42. 世界株式のセクター別の企業業績：選別投資の重要性43. 弱気相場入り（＝ピークから2割下落）後の資産運用44. 景気後退が来たらどうするか?45. 米国社債の下落率と戻り
アセットアロケーションのつづき46. 株式と債券の分散効果47. 米国株式のバリュエーションと長期のリターン48. 米国ハイ・イールド債券の上乗せ金利と長期のリターン49. 景気循環とアセット・アロケーション①50. 景気循環とアセット・アロケーション②
債券・為替51. ドルと米国の貿易赤字52. 日米金利差とドル円53. 各国・地域の金融政策と円相場54. 海外金利と対円レートの変動性55. 円高のリスクと為替ヘッジ56. 米国ハイ・イールド債券
株式57. 主要国・地域株式：国・地域別リターン<円ベース>58. 主要国・地域株式：バリュエーション59. 主要国・地域株式：企業業績の動向60. 主要国・地域株式：リターンの要因分解61. 主要国・地域株式：日米の企業業績の見通しと株価水準62. 半導体サイクルと半導体株式63. 新興国株式：ドルと資源価格64. 日本株式：相対リターンと景気感応度65. 日本株式：長期の株価動向
その他の資産66. 原油とゴールド67. 転換社債68. 利回り分布69. 資産クラス別リターン<ドル・ベース>70. 資産クラス別リターン<円ベース>
資産運用の基本71. 資産運用の重要性①：インフレと増税による預金の目減り72. 資産運用の重要性②：企業はなぜ存在するのか?73. 各国・地域の家計の資産配分74. 円ヘッジと分散ポートフォリオ75. 株価のピークと積み立て投資76. 『2,000万円』を資産運用で目指すなら?77. リタイアと資産運用78. 継続投資の重要性79. 長期分散投資の重要性80. 今すぐ売るか、年末まで待つか81. 資産クラス間の相関82. マーケットの10のルール
目次
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1
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出所：国際通貨基金（IMF）、MSCI、J.P. Morgan Asset Management注：「世界株式指数（配当込み）」は、MSCI AC World Index、米ドル・ベース。GDPの各国・地域の比率は、四捨五入のため、合計しても100%にならない場合がある。円換算には、期中平均レート（月次）を使用。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
経済と金融市場をつかむ①：経済成長と株価
-4.9%
5.4%
-60
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22%
24%
26%
'80 '82 '84 '86 '88 '90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20 '22
インド：3.4%
世界経済の規模（GDP）、GDP成長率、世界株式指数 IMFによる2020、2021年のGDP成長率見通しは、2020年6月時点のもの。
中国：16.3% 1,541兆円
その他の先進国：7.9%英国：3.2%
EU（英国を除く）：18.0% 1,695兆円
日本：6.0% 562兆円
米国：24.8% 2,337兆円
その他の
新興国：20.5%
世界株式指数（配当込み）
積み上げはGDP（右軸、単位＝兆ドル）、株価は1987年末＝10（右軸、直近は2020年6月末）、各国・地域比率・金額（円換算）の記載は2019年
世界経済のGDP成長率
IMF見通し
（兆ドル、株価）
-6%
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出所：S&P Dow Jones Indices LLC、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
経済と金融市場をつかむ②：米国の株価と長期金利
500
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0%
1%
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5%
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'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
米国10年国債利回り
S&P 500
網掛け部分：米国の景気後退期
S&P 500と米国10年国債利回り
2020年6月末
：0.66%
2020年6月末：3,100
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中国
日本
米国
ユーロ圏
30
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40
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65
'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
主要国・地域の製造業景況感（PMI、購買担当者景気指数）
出所：米サプライマネジメント協会（ISM）、IHS Markit、財新、じぶん銀行、全米経済研究所（NBER）、欧州経済政策研究センター（CEPR）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：「PMI」は、50を超える場合、過半の企業が「自社の事業は前月に比べて拡大」と回答していることを示し、反対に50を下回る場合には、過半の企業が「自社の事業は前月に比べて縮小」と回答していることを示す。米国はISM製造業景況感指数、その他はIHS Markitの指数を使用。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年7月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。
経済と金融市場をつかむ③：企業の景況感
ユーロ圏の景気後退期
ユーロ圏の景気後退期
原油大幅安・ドル高・
人民元切り下げ
米中貿易摩擦米国の景気後退期
景況感が改善
景況感が悪化
過半数の企業が「事業は拡大」と回答
過半数の企業が「事業は縮小」と回答
好不況の境界線
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経済と金融市場をつかむ④：金融政策とその見通し
主要国・地域の政策金利とその見通し
-1%
0%
1%
2%
3%
4%
5%
'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21 '22
FRBの政策金利
日銀の政策金利
出所：米連邦準備制度理事会（FRB）、全米経済研究所（NBER）、欧州中央銀行（ECB）、欧州経済政策研究センター（CEPR）、日本銀行、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：「FRBの政策金利」は、FRBの政策金利＝フェデラルファンド金利の誘導目標レンジの中央値。「日銀の政策金利」：2016年1月29日以降は、日銀当座預金のうち、政策金利残高に適用される金利。「ECBの政策金利」：中銀預金金利。「FRBによる見通し」は、2020年6月の米連邦公開市場委員会（FOMC）で提示されたもの。「金融市場の織り込み」は、次のとおり；米国：フェデラルファンド金利先物、ユーロ圏および日本：オーバーナイト・インデックス・スワップ金利からフォワード・レートを算出。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
米国の景気後退期
ユーロ圏の景気後退期
ユーロ圏の景気後退期
FRB による政策金利の見通し
金融市場の織り込み
ECBの政策金利
2020年 2021年 2022年据え置き 据え置き 据え置き
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出所：Bloomberg Finance L.P.、全米経済研究所（NBER）、J.P. Morgan Asset Management注：米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
経済と金融市場をつかむ⑤：長期金利
主要国の長期金利（10年国債利回り）の推移
-1%
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
米国
ドイツ
日本
オーストラリア
金利は上昇債券価格は下落
金利は低下債券価格は上昇
網掛け部分：米国の景気後退期
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ユーロ・円
ドル・円
主要国・地域の為替レート
豪ドル・円
経済と金融市場をつかむ⑥：外国為替市場
ブラジルレアル・円
出所：Bloomberg Finance L.P.、全米経済研究所（NBER）、J.P. Morgan Asset Management注：米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
10203040506070
10203040506070
'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
網掛け部分：米国の景気後退期 円安
円高
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'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
出所：S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、MSCI、FactSet、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；「世界株式」：MSCI All Country World Index、「米国」：S&P 500、「日本」：TOPIX、「欧州」：MSCI Europe Index、「アジア（除く日本）」：MSCI All Country Asia ex Japan Index、「新興国」：MSCI Emerging Markets Index。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。「世界株式指数の予想利益」は、今後12ヵ月の1株利益（EPS）のアナリスト予想集計値。「世界株式」の株価と1株利益（EPS）は米ドル・ベース。企業業績の見通しは、「米国」、「アジア（除く日本）」、「新興国」は米ドル・ベース。「日本」および「欧州」はそれぞれ、円ベースおよびユーロ・ベース。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
世界株式指数の予想利益と株価予想利益は、今後12ヵ月のアナリスト予想集計値
世界株式指数の予想利益
世界株式指数の株価水準
経済と金融市場をつかむ⑦：企業業績の見通しと株価
-22.2%-26.1% -33.3%
-13.6% -7.6%
29.3% 29.1% 33.5% 27.4% 23.6%
-40%
-20%
0%
20%
40%
米国 日本 欧州 新興国 アジア（除く日本）
予想利益の伸び（前年比） 2020年 2021年
網掛け部分：米国の景気後退期
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出所：S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、MSCI、FactSet、全米経済研究所（NBER）、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；「米国」：S&P 500、「日本」：TOPIX、「欧州」：MSCI Europe Index、「アジア（除く日本）」：MSCI All Country Asia ex Japan Index、「新興国」：MSCI Emerging Markets Index。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
世界株式指数の株価収益率（PER）PER＝株価 / 予想利益＝予想利益との相対感で測った株価
6倍
8倍
10倍
12倍
14倍
16倍
18倍
20倍
22倍
'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
新興国
欧州日本
アジア（除く日本）
経済と金融市場をつかむ⑧：株価の割高・割安
14.9 15.612.8 11.3 12.2
21.917.4 17.9
14.5 14.9
6倍10倍14倍18倍22倍
米国 日本 欧州 新興国 アジア（除く日本）
38.4
株価が割高
株価が割安
網掛け部分：米国の景気後退期
米国
2004年以降の平均値
直近値
2004年以降のレンジ
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出所：ICE Data Indices, LLC、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり： 「米国投資適格社債」：ICE BofA U.S. Corporate Index、「米国ハイ・イールド債券」：ICE BofA U.S. High Yield Index、「新興国国債（米ドル）」：ICE BofA US Emerging Markets External Sovereign Index米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
経済と金融市場をつかむ⑨：信用上乗せ金利
0%1%2%3%4%5%6%7%8%9%
10%11%12%13%14%15%16%17%18%19%20%21%
'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
米国ハイ・イールド債券
米国投資適格社債
新興国国債（米ドル）
同年限の米国国債に比べて軟調
同年限の米国国債に比べて堅調
網掛け部分：米国の景気後退期
米国社債と新興国国債の上乗せ金利米国国債に対する上乗せ金利
|GTM – Japan 10
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5007009001,1001,3001,5001,7001,9002,1002,3002,5002,700
150
250
350
450
550
650
750
850
出所：東京証券取引所、FTSE、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：「米国REIT」：FTSE NAREIT All Equity REITs Index。すべて価格リターン。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
米国REIT
東証REIT指数
REITの価格指数とバリュエーション
米国REIT / S&P 500 東証REIT指数 / TOPIX
REITが相対的に高い
REITが相対的に安い
-1%0%1%2%3%4%5%6%7%8%9%10%11%12%13%14%15%
-50
0
50
100
150
'03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
米国10年国債
米国REIT東証REIT指数
日本10年国債
価格指数
相対価格（2003年4月=100）
配当利回り
網掛け部分：米国の景気後退期
経済と金融市場をつかむ⑩：REIT
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-8%
-6%
-4%
-2%
0%
2%
4%
6%
8%
10%
12%
14%
'49 '51 '53 '55 '57 '59 '61 '63 '65 '67 '69 '71 '73 '75 '77 '79 '81 '83 '85 '87 '89 '91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19
米国の失業率とS&P 500
失業率
出所：米労働統計局（BLS）、S&P Dow Jones Indices LLC、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：「平均景気拡大期間」および「平均景気後退期間（2020年の景気後退を除く）」は、第2次世界大戦後。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年7月2日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
50
100
S&P 500（～1982年12月）
S&P 500（1983年1月～）
網掛け部分：景気後退期
注：平均景気拡大期間：5.3年；平均景気後退期間（2020年の景気後退を除く）：1.0年
景気と株価のサイクル vs. 経済と株価の長期トレンド
0
景気後退時のS&P 500最安値のタイミング
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600
1,200
1,800
2,400
3,000
'83 '85 '87 '89 '91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '190
30
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90
120
150
'48 '50 '52 '54 '56 '58 '60 '62 '64 '66 '68 '70 '72 '74 '76 '78 '80 '82
-21%
97%
-15%
119%
-22%
56%
-14%
39%
-28%
80%
-22%
48%
-36%
74%
-48%
79%
-12%
43%
-27%
229%
-34%
64%
-20%-49%
101%
-57%
1.0年
3.6年
0.7年
2.9年
1.2年
1.8年
1.2年
1.1年
0.5年
3.6年
0.7年
2.1年
1.5年
2.6年
1.7年
5.0年
0.5年
0.7年
1.7年
5.0年
0.3年
2.5年
0.4年
9.5年
2.5年
5.0年
1.4年
10.9年
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 284年0年4年8年12年16年20年24年28年32年36年
-350%-300%-250%-200%-150%-100%-50%
0%50%
100%150%200%250%300%
出所：S&P Dow Jones Indices LLC、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：日次ベースで算出。グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
長期視点の投資：当初の運用目的やゴールを思い出す
米国：強気相場と弱気相場の騰落率と継続期間
S&P 500の高値
同 安値
S&P 500（～1982年12月）
12
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
202122
2325
26
27
28
417%
S&P 500の騰落率
同 騰落期間
S&P 500（1983年1月～）
強気相場
弱気相場（20%超の下落もしくは景気後退入り局面）
網掛け部分：景気後退期
S&P 500の高値
同 安値網掛け部分：景気後退期 24
401%
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ting
12
出所：MSCI、FTSE Fixed Income LLC、日本銀行、総務省、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；「先進国株式」：MSCI World Index、「先進国国債」：FTSE World Government Bond Index。「リターン」、「リスク」、「リターン÷リスク」は、2007年7月以降のデータから算出。「リスク」は、月次収益率の標準偏差を年率化。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本図は、試算であり、実際の運用結果とは異なります。また、手数料およびその他の費用は、考慮していません。加えて、すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。
30
40
50
60
70
80
90
100
110
120
130
140
150
160
170
180
190
'03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
世界金融危機直前の高値でリスク資産への投資を開始した場合のパフォーマンス円ベース、円ヘッジなし、トータルリターン（利息・配当を含む）、試算、2007年6月末＝100
先進国株式100%
先進国株式50% & 先進国国債50%
円普通預金100%消費者物価（総合）
リターン（年率）
リスク（年率）
リターン÷ リスク
先進国株式100% 4.1% 20.3% 0.20
先進国株式50% & 先進国国債50% 3.4% 12.0% 0.28
資産の分散：短期の下落≒怖さを抑制する
資産運用の開始時点
|GTM – Japan 14
14
Star
ting
12
出所：日本経済新聞社、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Managementデータは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本図は、試算であり、実際の運用結果とは異なります。また、手数料およびその他の費用は、考慮していません。加えて、すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。
時間の分散：積み立て投資
0
100
200
300
400
500
600
700
800
900
1,000
1,100
1,200
0
10,000
20,000
30,000
40,000
'90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
円 試算、単位：万円日経平均株価に最高値から毎月1万円ずつ積立投資をするケース
積立投資の資産価値（562万円）
日経平均株価
積立投資額（366ヵ月＝366万円）
|GTM – Japan 15
15
グローバ
ル経
済
弱気相場の歴史
-60%
-50%
-40%
-30%
-20%
-10%
0%
0.0 0.5 1.0 1.5 2.0 2.5
S&P 500：過去の弱気相場年表示は各ピーク時点、横軸は各ピークからボトムまでの年数
今回2020年2月から
1987年
1961年 1980年
1956年
1968年
2007年
1966年
2000年1973年
出所：S&P Dow Jones Indices, LLC.、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：横軸は、1年あたり252営業日として、年換算。ただし、今回の「2020年2月から」は、今年3月の株価の底から「強気相場」が始まっている可能性があり、それ以降もまだ「弱気相場」の中にいると言えるかどうかわからない。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
年数
|GTM – Japan 16
16
グローバ
ル経
済
0%
100%
200%
300%
400%
500%
600%
0 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12
1961年
強気相場の歴史
S&P 500：過去の強気相場年表示は各ピーク時点（ただし、今回を除く）、横軸は各ボトムからピークまでの年数
今回2020年3月から
2000年
1966年
1987年
1973年
2020年2月
1968年
2007年1980年
出所：S&P Dow Jones Indices, LLC.、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：横軸は、1年あたり252営業日として、換算。ただし、今回の「2020年3月から」は、まだ今年2月を株価のピークとする「弱気相場」の中にいる可能性があり、「強気相場」が始まったと言えるかどうかわからない。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
年数
|GTM – Japan 17
17
グローバ
ル経
済
-18%
-16%
-14%
-12%
-10%
-8%
-6%
-4%
-2%
0%
2%
'06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21 '22
米国
ユーロ圏
日本
中国
主要国・地域の財政収支GDP比
異例の経済対策：財政出動と金融緩和
民間エコノミスト予想集計値
0
5
10
15
20
'08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
主要中央銀行のバランスシート（総資産）兆ドル
米国（FRB）
日本（日銀）
ユーロ圏（ECB）
出所：（左）日米財務省、欧州統計局（ユーロスタット）、中国国家統計局（NBS）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右）日本銀行、米連邦準備制度理事会（FRB）、欧州中央銀行（ECB）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（左）財政収支の予測値は、Bloombergによるエコノミスト予想集計値。（右）バランスシートは、米ドル換算。適用為替レートは、直近水準を過去に遡及して使用。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
|GTM – Japan 18
18
グローバ
ル経
済
世界各国・地域の政策金利
出所：（すべて）米連邦準備制度理事会（FRB）、欧州中央銀行（ECB）、日本銀行、イングランド銀行、カナダ銀行、ノルウェー中央銀行、スウェーデン国立銀行、スイス国立銀行、中国人民銀行、インド準備銀行、ブラジル中央銀行、メキシコ中央銀行、インドネシア中央銀行、トルコ中央銀行、ロシア中央銀行、南アフリカ準備銀行、オーストラリア準備銀行、ニュージーランド準備銀行、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）「日本」：2016年1月29日以降は、日銀当座預金のうち、政策金利残高に適用される金利。「ユーロ圏」：中銀預金金利、「トルコ」：レポ金利、「インド」：レポ金利、「インドネシア」：7日物リバース・レポ金利、「中国・貸出」：2019年8月19日までは1年物貸出基準金利、同20日以降は1年物最優遇貸出金利（ローン・プライム・レート）。「中国・預金準備率」：主要行向け。「中国・レポ」：7日物レポ金利。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
先進国・地域の主要政策金利
ノルウェー：0%
米国：0~0.25%
日本：-0.1%
ユーロ圏：-0.5%
カナダ
スウェーデン：0%
-1.0%
-0.5%
0.0%
0.5%
1.0%
1.5%
2.0%
2.5%
'17 '18 '19 '20
スイス：-0.75%
新興国・地域の主要政策金利・預金準備率
インド
メキシコ
インドネシア
ブラジル
ロシア
中国・貸出
トルコ
中国・預金準備率
南アフリカ
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
9%
10%
11%
12%
13%
14%
'17 '18 '19 '20
オーストラリア以上、0.25%
ニュージーランド
英国：0.1%
中国・レポ
|GTM – Japan 19
19
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-15%
-10%
-5%
0%
5%
10%
15%
20%
'95 '00 '05 '10 '15 '20
米国：雇用統計（非農業部門雇用者数の前月からの変化幅）
-1,000
-800
-600
-400
-200
0
200
400
'45 '50 '55 '60 '65 '70 '75 '80 '85 '90 '95 '00 '05 '10 '15 '20
単位：万人 前月比米国：小売売上高
出所：（左）米労働統計局（BLS）、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右）米センサス局、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。（左）グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。データは2020年7月2日時点で取得可能な最新のものを掲載。
経済指標の歴史的な悪化と改善
終戦直後
2020年4月：-2,079万人
網掛け部分：景気後退期
網掛け部分：景気後退期
2020年4月：-14.7%
2020年5月：+17.7%
2020年6月：+480万人
2020年5月：+270万人
|GTM – Japan 20
20
グローバ
ル経
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95
100
105
110
115
120
125
98
100
102
104
106
108
110
'20年3月 '20年4月 '20年5月 '20年6月
コロナ・ショック後の投資家の物色動向
0.5%0.6%0.7%0.8%0.9%1.0%1.1%1.2%1.3%1.4%1.5%1.6%1.7%1.8%1.9%2.0%2.1%2.2%
50
55
60
65
70
75
80
85
90
95
100
105
110
'20年3月 '20年4月 '20年5月 '20年6月
2020年3月以降の世界株式と米国10年国債利回り
米国10年国債利回り
リスクオフ
世界株式は2020年3月2日＝1002020年3月以降の世界株式の相対リターン
グロース株式 / バリュー株式
相対リターンはいずれも2020年3月2日＝100
世界株式
リスクオフリスクオン
経済対策への期待リスクオン
景気回復期待リスクオフ リスクオフ
リスクオン経済対策への期待
クオリティ株式 / 世界株式全体
出所：（すべて）MSCI、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；「世界株式」：MSCI All Country World Index、 「グロース株式」：MSCI All Country World Growth Index、「バリュー株式」：MSCI All Country World Value Index、「クオリティ株式」：MSCI All Country World Quality Index。すべて米ドル・ベース、価格リターン。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
クオリティ株式、グロース株式が相対的に上昇
株式全体、バリュー株式が相対的に上昇
リスクオン景気回復期待
|GTM – Japan 21
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済
-12%
-10%
-8%
-6%
-4%
-2%
0%
2%
4%
6%
8%
10%
'06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '2140
100
160
220
280
340
90
95
100
105
110
115
120
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130
135
140
'06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20 '21
米国
ユーロ圏
日本
中国
米国
ユーロ圏
日本
中国
主要国・地域の実質GDP成長率前期比
主要国・地域の実質GDP水準2006年1-3月期＝100として基準化
出所：（すべて）米経済分析局（BEA）、欧州統計局（ユーロスタット）、日本内閣府、中国国家統計局（NBS）、J.P.モルガン経済調査部、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）「見通し」は、J.P.モルガン経済調査チームによる見通し。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
今後の経済見通し①：変化で見るか、水準で見るか
見通し 見通し
|GTM – Japan 22
22
グローバ
ル経
済
今後の経済見通し②：新型コロナウイルスの感染動向次第
80
82
84
86
88
90
92
94
96
98
100
102
'19/3 '19/6 '19/9 '19/12 '20/3 '20/6 '20/9 '20/12 '21/3 '21/6 '21/9 '21/12
日本：新型コロナウイルスの感染が収束に向かう場合
ユーロ圏：同上
米国：同上
主要国・地域の実質GDP水準、および経済協力開発機構（OECD）による見通し2019年1-3月期＝100として基準化、OECDの見通しは、実線と点線で示す通り、新型コロナウイルスの感染動向次第で異なる
日本：2020年内に感染が再拡大する場合
ユーロ圏：同上
米国：同上
見通し
出所：経済協力開発機構（OECD）、J.P. Morgan Asset Management注：OECDによる見通しは、2020年6月に発表された四半期経済見通しに基づく。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
|GTM – Japan 23
23
グローバ
ル経
済
出所：（すべて）ジョンズ・ホプキンス大学システム科学工学センター（CSSE）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Managementデータは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
新型コロナウイルス①：世界の確認感染者数
新規の確認感染者数（直近が、5,000人/日以上の国）
0
5,000
10,000
15,000
20,000
25,000
30,000
35,000
40,000
45,000
2月 3月 4月 5月 6月
単位：人、7日移動平均値
米国
トルコ
フランス・ドイツ
スウェーデン
日本・豪州・中国
ブラジル
スペイン・イタリア
インド
南アフリカ英国
0
1,000
2,000
3,000
4,000
5,000
6,000
7,000
8,000
2月 3月 4月 5月 6月
ロシア
新規の確認感染者数（直近が、5,000人/日未満の国）単位：人、7日移動平均値
|GTM – Japan 24
24
グローバ
ル経
済
出所：ジョンズ・ホプキンス大学システム科学工学センター（CSSE）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Managementデータは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
新型コロナウイルス②：米国国内の確認感染者数
新規の確認感染者数単位：人、7日移動平均値
マサチューセッツ州
サウス・カロライナ州
ニューヨーク州ペンシルベニア州
イリノイ州
フロリダ州
アリゾナ州
カリフォルニア州
テキサス州
ニュージャージー州
0
1,000
2,000
3,000
4,000
5,000
6,000
7,000
2月 3月 4月 5月 6月
|GTM – Japan 25
25
グローバ
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新型コロナウイルス③：個人消費への影響
出所：米経済分析局（BEA）、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：いずれも実質ベース。景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
米国：個人消費支出
0
10
20
30
40
50
60
70
80
90
100
110
'06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
モノ全体
サービス全体
個人消費全体
網掛け部分：景気後退期
2020年1月＝100として基準化
サービス（食事）
サービス（娯楽）
サービス（宿泊施設）
サービス（航空輸送）
|GTM – Japan 26
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済
新型コロナウイルス④：雇用と家計所得への影響
0
200
400
600
800
1,000
1,200
1,400
1,600
1,800
'70 '75 '80 '85 '90 '95 '00 '05 '10 '15 '20
米国：失業者単位：万人
6月：371
6月：1,057
恒久的な解雇
一時解雇
網掛け部分：景気後退期
出所：（左）米労働統計局（BLS）、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右）米経済分析局（BEA）、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（右）「可処分所得」および「個人所得（移転所得を除く）」は、実質ベース。「可処分所得」は、総所得から個人当期税金を除いたもの。（すべて）景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年7月2日時点で取得可能な最新のものを掲載。
50
100
150
200
250
300
350
400
450
500
'70 '75 '80 '85 '90 '95 '00 '05 '10 '15 '20
米国：個人所得1970年1月＝100として基準化
網掛け部分：景気後退期
可処分所得（税引き後所得）
個人所得
（政府の給付金や失業保険給付などの移転所得を除く）
2020年4月：1,8065月：1,534
|GTM – Japan 27
27
グローバ
ル経
済
出所：（すべて）国際通貨基金（IMF）、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）IMFによる推計値は、2020年6月時点。（下）「ASEAN-5」は、シンガポール、マレーシア、タイ、フィリピン、インドネシアの5ヵ国。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
-15%
-10%
-5%
0%
5%
10%
-15%
-10%
-5%
0%
5%
10%
世界各国・地域の経済成長率
先進国の実質GDP成長率（前年比）
先進国 日本 米国 カナダ 英国 ユーロ圏 ドイツ フランス イタリア オーストラリア
’16 ’17 ’18 ’19 ’20 ’21
新興国の実質GDP成長率（前年比）
新興国 中国 インド インドネシア ASEAN-5 ブラジル メキシコ 南アフリカ ロシア トルコ
2015-2021年’15
2015-2021年
’16 ’17 ’18 ’19 ’20 ’21’15
|GTM – Japan 28
28
グローバ
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-140%
-120%
-100%
-80%
-60%
-40%
-20%
0%
20%
40%
60%
80%
100%
0%
5%
10%
15%
20%
25%
30%
35%
40%
45%
'20 '25 '30 '35 '40 '45 '50 '55 '60 '65 '70 '75 '80 '85 '90 '95 '00 '05 '10 '15 '20
米国：連邦債務残高とFRBのバランスシート拡大
ゼロ金利到達→流動性供給。戦争＝債務増大→貨幣発行→インフレ。
連邦債務残高（GDP比）
短期割引国債利回り
網掛け部分：マネタリーベースが前年同月比20%以上、増加している期間。≒FRBの貨幣を大幅に発行している期間。FRBは1942年3月から1951年3月まで米国国債金利に上限を設ける政策を実施。
インフレ率（前年同月比）
米国10年国債利回り-5%0%5%
10%15%20%
出所：米連邦準備制度理事会（FRB）、米労働統計局（BLS）、米財務省、米議会予算局（CBO）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Managementデータは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
|GTM – Japan 29
29
グローバ
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済
|
-5%-4%-3%-2%-1%0%1%2%3%4%5%6%7%8%9%
10%11%12%13%14%
'81 '83 '85 '87 '89 '91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19
ブッシュ（父） トランプブッシュ（子） オバマ
出所：（左）米経済分析局（BEA）、米労働統計局（BLS）、米国財務省、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右）米経済分析局（BEA）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（左）歴代政権は、赤字が共和党の出身者、青字が民主党の出身者をそれぞれ指す。景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。失業率は、3ヵ月移動平均値。（右）名目GDP。四捨五入のため、構成比率の合計が100%にならない場合がある。データは2020年7月2日時点で取得可能な最新のものを掲載。
米国：経済成長率
失業率
GDP成長率（前年比）
実質GDP成長率と失業率
網掛け部分：景気後退期
-4
-2
0
2
4
6
8
10
12
14
16
18
20
22
24
2020年1-3月期（年率換算値）
政府消費・投資：17.9%
輸出：11.2%
住宅投資：4.0%
設備投資：13.1%
個人消費：67.7%
輸入：13.7%
GDP
GDPの内訳兆ドル
レーガン クリントン歴代政権：
2009年復興・再投資法（オバマ景気刺激策）
2001年経済成長・減税調整法（ブッシュ減税）
1981年経済再建税法（レーガン減税）
2017年減税・雇用法（トランプ減税）
在庫投資：-0.2%
2020年コロナウイルス支援・救済・経済保障法
|GTM – Japan 30
30
グローバ
ル経
済
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
9%
10%
11%
12%
13%
14%
'03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
米国：クレジット
家計ローンの延滞率
出所：（左）米連邦準備制度理事会（FRB）、ICE Data Indices, LLC、J.P. Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右）ニューヨーク連銀、J.P. Morgan Asset Management注：（左）「投資適格社債」、「ハイ・イールド社債」、「レバレッジド・ローン」については、次の指数の額面を使用。 「投資適格社債」：ICE BofA U.S. Corporate Index、「ハイ・イールド社債」：ICE BofA U.S. High Yield Index、「レバレッジド・ローン」：J.P. Morgan Leveraged Loan Index。ただし、「レバレッジド・ローン」のデータは、2006年12月から。（右）米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
学生ローン
ホーム・エクイティ
自動車ローン
クレジットカード
住宅ローン
全体
各ローンの残高に占める割合、90日以上の支払い遅延
網掛け部分：景気後退期
0
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
'90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
企業の債務残高
レバレッジド・ローン（低格付け・高債務企業向け貸出債権；’06/12月～）
ハイ・イールド社債（ダブルB格以下）
投資適格社債（トリプルB格）
投資適格社債（シングルA格）
投資適格社債（ダブルA格）
投資適格社債（トリプルA格）
商業銀行の商工業ローン融資残高
兆ドル
|GTM – Japan 31
31
グローバ
ル経
済
出所：（上）Infoplease、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（左下）各種世論調査、RealClearPolitics、J.P. Morgan Asset Management （右下）Predictit、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management 注：（上）「再選可否」は、再戦を目指していた当時の大統領の1期目の後半2年間を網掛け。景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。（左下）「移動平均」は、各時点の最近6調査の移動平均値。データは2020年7月3日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
米国：2020年の大統領選挙
株価と「賭け市場」での大統領選挙織り込み確率（2019年7月以降）
共和党景気と大統領選挙
’45 ’47 ’49 ’51 ’53 ’55 ’57 ’59 ’61 ’63 ’65 ’67 ’69 ’71 ’73 ’75 ’77 ’79 ’81 ’83 ’85 ’87 ’89 ’91 ’93 ’95 ’97 ’99 ’01 ’03 ’05 ’07 ’09 ’11 ’13 ’15 ’17 ’19
民主党
ホワイトハウス
上院
下院
再選可否
景気後退
ホワイトハウス
上院
下院
再選可否
景気後退
?
再選に失敗現職候補が再選に成功
〇 〇 〇 〇 〇 〇 〇 〇× ×
トルーマン アイゼンハワー
ケネディ・ジョンソン
ニクソン フォード
カーター
レーガン ブッシュ（父）
クリントン ブッシュ（子）
オバマ トランプ
×
トランプ大統領の支持率
30%
40%
50%
60%
'17 '18 '19 '20
支持
不支持
各世論調査 移動平均値
35%
40%
45%
50%
55%
60%
65%
2,200
2,400
2,600
2,800
3,000
3,200
3,400
7月 9月 11月 1月 3月 5月 7月
S&P 500
「2020年の大統領選で、共和党候補が勝利する」確率
〇 ×
|GTM – Japan 32
32
グローバ
ル経
済
出所：（左）欧州統計局（ユーロスタット）、IHS Markit、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management （右）Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（左）「PMI」は、50を超える場合、過半の企業が「自社の事業は前月に比べて拡大」と回答していることを示し、反対に50を下回る場合には、過半の企業が「自社の事業は前月に比べて縮小」と回答していることを示す。グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
欧州：経済成長率と国債利回り
実質GDPと企業景況感（PMI、購買担当者景気指数）
-8%
-7%
-6%
-5%
-4%
-3%
-2%
-1%
0%
1%
2%
3%
4%
5%
2830323436384042444648505254565860626466
'99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19
実質GDP成長率（前年比）
企業景況感指数（総合PMI） 直近2020年1-3月期の
成長率：-3.1%
-1%
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
'99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19
ユーロ圏：10年国債利回り
ポルトガル
ドイツ
フランス
イタリア
スペイン
ギリシャ
2020年4月：13.6
|GTM – Japan 33
33
グローバ
ル経
済
出所：（左）日本銀行、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右上）厚生労働省、日本政府観光局、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右下）内閣府、J.P. Morgan Asset Management注：（右下）2020年は、2020年度第1次補正予算と第2次補正予算の合計。データは2020年7月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。
日本：経済概観
政府による経済対策の事業規模（民間部門による支出を含む）
26.956.8
24.4 9.8 21.1 23.65.0 20.2 18.6 3.5
28.1
234.2
0
50
100
150
200
250兆円
’08年10月
’09年4月
’09年12月
’10年9月
’10年10月
’11年10月
’12年11月
’13年1月
’13年12月
’14年12月
’16年8月
’20年-100
-90
-80
-70
-60
-50
-40
-30
-20
-10
0
10
20
30
40
'01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19
大企業・非製造業
大企業・製造業（2020年度の想定為替レート：
1ドル＝107.48円）
日銀短観：業況判断DI企業の3ヵ月後見通し
大企業・非製造業宿泊・飲食サービス
0
50
100
150
200
250
300
350
0.4倍
0.6倍
0.8倍
1.0倍
1.2倍
1.4倍
1.6倍
'00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
有効求人倍率と訪日外国人客数
有効求人倍率（2020年5月：1.20倍）
訪日外国人客数（2020年5月：1,700人）
万人
|GTM – Japan 34
34
グローバ
ル経
済
-25%
-20%
-15%
-10%
-5%
0%
5%
10%
15%
20%
25%
30%
35%
'06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
出所：（左）中国国家統計局（NBS）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management （右上）中国国家統計局（NBS）、IHS Markit、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右下）上海証券取引所、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（右上）「PMI」は、50を超える場合、過半の企業が「自社の事業は前月に比べて拡大」と回答していることを示し、反対に50を下回る場合には、過半の企業が「自社の事業は前月に比べて縮小」と回答していることを示す。データは2020年7月3日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
中国：主要経済指標と人民元レート
実質GDP成長率（前年比）と主要な経済指標（年初来、前年同月比）
固定資産投資
金融機関貸出
工業生産
小売売上高
253035404550556065
'07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
Markit サービス業
Markit 製造業
企業景況感指数（PMI、国家統計局とMarkitの各公表値）
6.0
6.2
6.4
6.6
6.8
7.0
7.22,000
3,000
4,000
5,000
'14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
株価と人民元為替レート（1米ドル＝人民元、逆目盛）
人民元高
人民元安
実質GDP2020年1-3月期：-6.8%
統計局 製造業
統計局 非製造業
上海総合指数人民元（対ドル）
|GTM – Japan 35
35
グローバ
ル経
済
出所：（すべて） S&P Dow Jones Indices LLC.、I/B/E/S、Datastream、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management 注：（左）「予想利益」は、今後12ヵ月の1株利益（EPS）のアナリスト予想集計値。（右）「株価収益率（PER）」は、予想利益に基づく。（すべて）米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
企業業績と株価のかい離
0%1%2%3%4%5%6%7%8%9%10%11%12%13%14%15%16%17%18%19%20%21%22%23%24%
-6倍
-4倍
-2倍
0倍
2倍
4倍
6倍
8倍
10倍
12倍
14倍
16倍
18倍
20倍
22倍
24倍
26倍
'85 '90 '95 '00 '05 '10 '15 '20
S&P 500の株価収益率（PER）と米国の長期金利
米国10年国債利回り
S&P 500のPER
網掛け部分：米国の景気後退期
PER＝株価 / 予想利益＝予想利益との相対感で測った株価
株価が割高
株価が割安
S&P 500の予想利益と株価予想利益は、今後12ヵ月のアナリスト予想集計値
10
30
50
70
90
110
130
150
170
190
210
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
'85 '90 '95 '00 '05 '10 '15 '20
S&P 500 の予想利益
網掛け部分：米国の景気後退期
S&P 500の株価水準
同上：142
2020年6月末：3,100
2020年6月末：0.66%
2020年6月末：21.5倍
ITバブル期
ITバブル期
|GTM – Japan 36
36
グローバ
ル経
済
出所：（上）シカゴオプション取引所（CBOE）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（下）S&P Dow Jones Indices, LLC.、Citigroup、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（上）『恐怖指数』（VIX指数）は、S&P 500先物オプションの価格に織り込まれている予想ボラティリティ（予想変動率）を指す。（下）使用した指数は次のとおり；「エコノミック・サプライズ指数」：米シティグループが算出する米国のエコノミック・サプライズ指数。経済指標の発表値と事前の市場予想との乖離の度合いを指数化したもので、発表された経済指標が市場予想を上回るほどプラス方向に動き、逆に市場予想を下回るほどマイナス方向に動きます。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
歴史的なポジティブ・サプライズと高止まりする恐怖指数
-30%
-20%
-10%
0%
10%
20%
30%
-150
-100
-50
0
50
100
150
'03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
米国：経済指標の上振れ・下振れ傾向（エコノミック・サプライズ指数）と株価の変動
2020年6月末：162
同：18.1%
S&P 500の価格リターン（3ヵ月前比）
エコノミック・サプライズ指数
発表された経済指標が市場予想を上回る
発表された経済指標が市場予想を下回る
『恐怖指数』（VIX指数）
0
20
40
60
80
'03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
20超は不安心理が高まった状態
2020年6月末：30
|GTM – Japan 37
37
グローバ
ル経
済
グローバルの企業景況感
グローバルの企業景況感（PMI、購買担当者景気指数）
出所：IHS Markit、J.P. Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；「製造業PMI」：J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA、「サービス業PMI」：JPMorgan Global Services PMI SA。「PMI」は、50を超える場合、過半の企業が「自社の事業は前月に比べて拡大」と回答していることを示し、反対に50を下回る場合には、過半の企業が「自社の事業は前月に比べて縮小」と回答していることを示す。サービス業のデータは、1998年7月以降。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年7月7日時点で取得可能な最新のものを掲載。
20
25
30
35
40
45
50
55
60
65
'98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
景況感が改善
景況感が悪化
過半数の企業が「事業は拡大」と回答
過半数の企業が「事業は縮小」と回答
好不況の境界線
網掛け部分：米国の景気後退期
サービス業製造業
|GTM – Japan 38
38
アセット
アロケーション
米国株式
日本株式
新興国株式
先進国高配当株式
米国REIT
米国ハイ・イールド債券
米国投資適格社債
米国国債
0.4% 0.9%
2.2%
0.6% 0.4%1.2%
0.7%0.2%
-3%-2%-1%0%1%2%3%
米国株式
日本株式
新興国株式
先進国高配当株式
米国REIT
米国ハイ・イールド債券
米国投資適格社債
米国国債
1.8% 2.0% 1.9% 1.5% 1.9%0.9%
0.4% 0.1%
-3%-2%-1%0%1%2%3%
-0.2% -0.6%0.0% 0.0%
0.4% 0.1% 0.4% 0.5%
-3%-2%-1%0%1%2%3%
-0.2%
-2.8%
-1.0% -0.5% -1.0%-0.2%
0.7% 1.0%
-3%-2%-1%0%1%2%3%
製造業PMIが50以上かつ、前月から上昇 製造業PMIが50以上だが、前月から低下
製造業PMIが50未満だが、前月から上昇 製造業PMIが50未満かつ、前月から低下
グローバル製造業PMIと各資産のリターン
米国株式
日本株式
新興国株式
先進国高配当株式
米国REIT
米国ハイ・イールド債券
米国投資適格社債
米国国債
各局面における1ヵ月間のトータルリターン（利息・配当を含む）の平均値、日本、新興国、先進国高配当株式は現地通貨ベース、その他は米ドル・ベース。
企業景況感と金融市場：景況感は水準よりも方向性が重要
出所：IHS Markit、J.P. Morgan、MSCI、S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、FTSE、ICE Data Indices, LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：グローバル製造業PMIの各局面における、各資産の1ヵ月間のリターンの平均値を計測。グローバル製造業PMIのデータが得られる1998年1月から直近まで。使用した指数は次のとおり；「米国株式」：S&P 500 Index、「日本株式」：TOPIX、「新興国株式」：MSCI Emerging Markets Index、「先進国高配当株式」：MSCI World High Dividend Yield Index、「米国REIT」：FTSE NAREIT All Equity REITs Index、「米国ハイ・イールド債券」：ICE BofA U.S. High Yield Index、「米国投資適格社債」：ICE BofA U.S. Corporate Index、「米国国債」：ICE BofA US Treasury Index。「グローバル製造業PMI」：J.P. Morgan Global Manufacturing PMI SA。「PMI」は、50を超える場合、過半の企業が「自社の事業は前月に比べて拡大」と回答していることを示し、反対に50を下回る場合には、過半の企業が「自社の事業は前月に比べて縮小」と回答していることを示す。データは2020年7月2日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
米国株式
日本株式
新興国株式
先進国高配当株式
米国REIT
米国ハイ・イールド債券
米国投資適格社債
米国国債
株式（国・地域別） インカム系資産
株式（国・地域別） インカム系資産
株式（国・地域別） インカム系資産
株式（国・地域別） インカム系資産
好況かつ改善
不況だが改善
好況だが悪化
不況かつ悪化
PMI＝50：好不況の境界線
|GTM – Japan 39
39
アセット
アロケーション
金融抑圧と株式投資
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
9%
10%
11%
12%
'85 '87 '89 '91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19
米国の金融資産の利回りとインフレ率：直近は、株式益回り > 株式配当利回り > インフレ率 > 長期金利
出所：S&P Dow Jones Indices LLC、全米経済研究所（NBER）、I/B/E/S、Datastream、米経済分析局（BEA）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：「インフレ率」は、個人消費支出（PCE）デフレーター（食品・エネルギーを除く）の前年同月比。「株式益回り」の予想１株利益は、今後12ヵ月のアナリスト予想集計値を使用。「配当利回り」の配当は、過去12ヵ月の実績ベース。景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
S&P 500 株式益回り（予想1株利益 / 株価）2020年6月末：4.7%
米国10年国債利回り2020年6月末：0.7%
S&P 500 配当利回り2020年6月末：2.0%米国インフレ率2020年5月：1.0%
網掛け部分：景気後退期
|GTM – Japan 40
40
アセット
アロケーション
出所：（すべて）米国投資信託協会（ICI）、S&P Dow Jones Indices, LLC、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
-0.5
0.0
0.5
1.0
1.5
'13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
債券ファンド・ETF
株式ファンド・ETF
米国：投信・ETFのネット資金流入額：株式 vs. 債券
投資家の資金動向
単位：兆ドル、2013年以降の累積
S&P 500と米国のマネー・マーケット・ファンド（MMF）の残高
単位：兆ドル
1.5
2.0
2.5
3.0
3.5
4.0
4.5
5.0
5.5
6.0
6.5
7.0
7.5
8.0
-2,000
-1,500
-1,000
-500
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
'00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
MMF
網掛け部分：米国の景気後退期
S&P 500の株価水準
網掛け部分：米国の景気後退期
|GTM – Japan 41
41
アセット
アロケーション
出所：（すべて）ICE Data Indices, LLC、S&P Dow Jones Indices LLC、FTSE、MSCI、東京証券取引所、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）「MBS」は、住宅ローン担保証券。使用した指数は次のとおり；「米国国債」：ICE BofA US Treasury Index、「米国政府機関MBS」：ICE BofA US Mortgage Backed Securities Index、「米国投資適格社債」：ICE BofA US Corporate Index、「米国ハイ・イールド債券」：ICE BofA US High Yield Index、「バンクローン」：S&P/LSTA Leveraged Loan Index、「新興国国債（米ドル）」：ICE BofA US Emerging External Sovereign Index、「新興国国債（現地通貨）」：ICE BofA Diversified Emerging Markets Sovereign Bond Index、「欧州投資適格社債」：ICE BofA Euro Corporate Index、「欧州ハイ・イールド債券」：ICE BofA Euro High Yield Index、「米国高配当株式」：Dow Jones Select Dividend Index、「米国株式」：S&P 500、「米国REIT」：FTSE NAREIT All Equity REITs Index、「日本高配当株式」：MSCI Japan High Dividend Index、「日本株式」：TOPIX、「J-REIT」：東証REIT指数。「リスク」は、過去12年の月次変化率の標準偏差を年率換算したもの。ただし、「新興国（現地通貨）」のみ、データ制約上、2011年1月から。（右上）ヘッジコストは、1ヵ月ヘッジを行った際の実際のコスト（金利差および上乗せ金利、年率）。実勢に合わせ、2020年7月3日のデータを用いている。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載（ただし、特記を除く）。
インカム系資産の利回りとリスク
8% 9% 10%14% 14% 12% 11%
13%
19% 19%
14%
20%16%
25%
20%
4%3%
6%10%
8% 9% 10%
4%
11%
16% 14% 15% 16%
23%20%
0%
5%
10%
15%
20%
25%
米国国債
米国政府機関MBS
米国投資適格社債
米国ハイ・イールド債券
バンクローン
新興国国債
（米ドル）
新興国国債（現地通貨）
欧州投資適格社債
欧州ハイ・イールド債券
米国高配当株式
日本高配当株式
米国株式
日本株式
米国REIT J-REIT
円ヘッジあり円ヘッジなし
インカム系資産の利回り
-0.5%
9.5%
0.4%
12.3%
-9.5%-12.3%-15%
-10%
-5%
0%
5%
10%
15%
円のヘッジコストと変動性（リスク）（年率、ヘッジコストはマイナスなら負担）
ヘッジコスト
リスクヘッジコスト
リスク
ユーロ・円
ドル・円
米国国債
米国政府機関MBS
米国投資適格社債
米国ハイ・イールド債券
バンクローン
新興国国債
（米ドル）
新興国国債（現地通貨）
欧州投資適格社債
欧州ハイ・イールド債券
米国高配当株式
日本高配当株式
米国株式
日本株式
米国REIT J-REIT
0.5%1.5%
2.2%
6.8% 6.1%4.7%
3.8%
0.9%
4.7% 5.2%4.1%
2.0% 2.5%4.1% 4.5%
0%
2%
4%
6%
8%
10%
インカム系資産の変動性（リスク、年率、2007年1月から直近まで）
|GTM – Japan 42
42
アセット
アロケーション
世界株式：セクター別の予想1株利益（EPS）の「水準」
100 99 98 96 90 88
84 77
69 67
53
18
0
20
40
60
80
100
120
情報技術
ヘルスケア
公益事業
生活必需品
不動産
コミュニケーション
素材 指数全体
金融 資本財
一般消費財
エネルギー
出所：（すべて）MSCI、FactSet、J.P. Morgan Asset Management注：（右）グラフの目盛り外となる場合は、数値を参照。（すべて）使用した指数は次のとおり；「世界株式」：MSCI All Country World Index。MSCIの各セクターの指数を使用。セクターは、MSCIの11業種分類を使用。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。「予想1株利益（EPS）」は、アナリスト予想集計値、米ドル・ベース。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
各セクターの2019年のEPS水準＝100
2021年2020年
0%
-1% -2%-4%
-10%-12%-16% -23%
-31%-33%
-47%
-82%
19% 16%8% 10% 10%
23%33%
28% 28%
38%
78%
-90%
-80%
-70%
-60%
-50%
-40%
-30%
-20%
-10%
0%
10%
20%
30%
40%
50%
60%
70%
80%
90% 注：221%
2021年（前年比）
2020年（前年比）
世界株式：セクター別の予想1株利益（EPS）の「変化率」
世界株式のセクター別の企業業績：選別投資の重要性
119114
106 10699
108112
99
8892 94
58
情報技術
ヘルスケア
公益事業
生活必需品
不動産
コミュニケーション
素材 指数全体
金融 資本財
一般消費財
エネルギー
|GTM – Japan 43
43
アセット
アロケーション
弱気相場入り（＝ピークから2割下落）後の資産運用
0
100
200
300
400
500
600
700
800
900
1,000
1,100
'07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
既往の株式投資は戻りで「やれやれ売り」。新規は預金で積み立て。
出所：（すべて）S&P Dow Jones Indices、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management 注：（すべて）預金金利は、ゼロと仮定。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本図は、試算であり、実際の運用結果とは異なります。また、手数料およびその他の費用は、考慮していません。加えて、すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。
試算、単位：万円、トータルリターン（配当を含む）、円ベース
当初100万円の株式投資部分（S&P 500）円預金での運用部分（株式売却後）
円預金での運用部分（毎月2万円の積み立て）
投下元本＝当初の100万円、および毎月2万円の円預金積み立て金額；預金積立は株式投資が80万円に目減り後に開始）
世界金融危機前の高値（2007年10月）から100万円で始めた株式投資が80万円を下回る
試算、単位：万円、トータルリターン（配当を含む）、円ベース
0
100
200
300
400
500
600
700
800
900
1,000
1,100
'07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
既往の株式投資は「ずっと継続」。新規は株式で積み立て。
当初100万円の株式投資部分（S&P 500）株式での積み立て投資部分（同上、毎月2万円）
投下元本＝当初の100万円、および毎月2万円の円預金積み立て金額；預金積立は株式投資が80万円に目減り後に開始）
世界金融危機前の高値（2007年10月）から100万円で始めた株式投資が80万円を下回る
株式投資が当初の100万円を回復
|GTM – Japan 44
44
アセット
アロケーション
景気後退が来たらどうするか?
出所：S&P Dow Jones Indices LLC、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本図は、試算であり、実際の運用結果とは異なります。また、手数料およびその他の費用は、考慮していません。加えて、すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。
-300
100
500
900
1,300
1,700
2,100
-50%
0%
50%
100%
150%
200%
250%
300%
350%
'88 '89 '90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
網掛け部分：米国の景気後退期
S&P 500（円ベース）
長期のリターン：各時点から、5年間投資した場合のS&P 500のリターン
S&P 500（円ベース）のリターン
試算、トータルリターン（配当を含む）、S&P 500（円ベース、右軸）は1988年1月末＝100
（2倍）
（3倍）
（4倍）
（半分）
|GTM – Japan 45
45
アセット
アロケーション
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
4,000
-150
-100
-50
0
50
100
150
200
250
300
350
400
450
'90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04
出所：（すべて）全米経済研究所（NBER）、米連邦制度理事会（FRB）、S&P Dow Jones Indices LLC、ICE Data Indices, LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；「米国ハイ・イールド債券」：ICE BofA U.S. High Yield Index、「米国投資適格社債」：ICE BofA U.S. Corporate Index、「米国国債」：ICE BofAUS Treasury Index。S&P 500は価格リターン。パーセント数値で表される「直近高値からの最大下落率」は、月次ベースで算出。「バーナンキ・ショック」とは、2013年5月に、FRBのバーナンキ議長（当時）が量的金融緩和について、債券の買い入れ金額を縮小する意図を金融市場に伝達したことを引き金に、金融市場に混乱が広がった出来事を指す。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
米国社債の下落率と戻り
米国：債券の下落局面と下落率（1990年から2004年まで）トータルリターン（利息を含む）、1989年末＝100
-45%（直近高値からの最大下落率）
1994年2月米国利上げ開始
2001年12月エンロン破綻2002年7月
ワールドコム破綻
網掛け部分：景気後退期
ハイ・イールド債券
投資適格社債
1999年6月米国利上げ開始
1998年8月ロシア財政危機
米国国債
S&P 500
2000年3月ITバブルのピーク
-9% -12%
-11%
-5%
-7%
2004年6月米国利上げ開始
0
1,000
2,000
3,000
4,000
5,000
6,000
7,000
8,000
-50
0
50
100
150
200
250
300
'05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
米国：債券の下落局面と下落率（2005年から直近まで）トータルリターン（利息を含む）、2004年末＝100
-53%（直近高値からの最大下落率）
-16%
-5%-10%
-4%
ハイ・イールド債券
投資適格社債
米国国債
S&P 500
網掛け部分：景気後退期
2016年1月原油価格が30ドル割れ
2013年5月バーナンキ・ショック
2011年8月米国債格下げ・欧州債務危機
2016年11月米国大統領選
2008年9月リーマン破綻
2006年6月米国利上げ終了
-5%
-14%-33%
-13%
-7%
-20%
-7%
|GTM – Japan 46
46
アセット
アロケーション
株式と債券の分散効果
（すべて）全米経済研究所（NBER）、S&P Dow Jones Indices LLC、ICE Data Indices, LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；「米国株式」：S&P 500、「米国ハイ・イールド債券」：ICE BofA U.S. High Yield Index、「米国投資適格社債」：ICE BofA U.S. Corporate Index、「米国国債」：ICE BofA US Treasury Index。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
米国株式のリターンがマイナスの局面（マイナスの局面のみ表示）
-18%-15%-12%-9%-6%-3%0%3%6%
'88 '90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
トータルリターン（配当を含む）、月次ベース、米ドル・ベース
網掛け部分：米国の景気後退期
米国株式のリターンがマイナスの局面の米国ハイ・イールド債券
-18%-15%-12%-9%-6%-3%0%3%6%
'88 '90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
トータルリターン（利息を含む）、月次ベース、米ドル・ベース
網掛け部分：米国の景気後退期
米国株式のリターンがマイナスの局面の米国国債
-18%-15%-12%-9%-6%-3%0%3%6%
'88 '90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
トータルリターン（利息を含む）、月次ベース、米ドル・ベース
網掛け部分：米国の景気後退期
米国株式のリターンがマイナスの局面の米国投資適格社債
-18%-15%-12%-9%-6%-3%0%3%6%
'88 '90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
トータルリターン（利息を含む）、月次ベース、米ドル・ベース
網掛け部分：米国の景気後退期
|GTM – Japan 47
47
アセット
アロケーション
-10%
-5%
0%
5%
10%
15%
20%
25%
30%
35%
9倍 10倍 11倍 12倍 13倍 14倍 15倍 16倍 17倍 18倍 19倍 20倍 21倍 22倍 23倍 24倍 25倍
米国株式のバリュエーションと長期のリターン
米国株式のバリュエーションと長期のリターン
S&P 500の予想株価収益率（PER、12ヵ月先）
S&P
500の
トータルリターン（5年
、年率
換算）
対象期間は1988年以降、米ドル・ベース、トータルリターン（配当を含む）、月次ベース
2020年6月末時点21.5倍
出所：S&P Dow Jones Indices、I/B/E/S、Datastream、FactSet、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management 注：データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
|GTM – Japan 48
48
アセット
アロケーション
-5%
0%
5%
10%
15%
20%
25%
0% 2% 4% 6% 8% 10% 12% 14% 16% 18% 20% 22%
米国ハイ・イールド債券の上乗せ金利と長期のリターン
米国ハイ・イールド債券の上乗せ金利と長期のリターン
米国ハイ・イールド債券の上乗せ金利
米国
ハイ・イール
ド債券
のトータル
リターン（5
年、年率換
算）
対象期間は1997年以降、米ドル・ベース、トータルリターン（利息を含む）、米国国債に対する上乗せ金利、月次ベース
2020年6月末時点6.47%
出所：ICE Data Indices, LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり：「米国ハイ・イールド債券」：ICE BofA U.S. High Yield Indexデータは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
|GTM – Japan 49
49
アセット
アロケーション
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
50
60
70
80
90
100
110
120
130
140
150
160
170
180
190
'97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
景気循環とアセット・アロケーション①
景気循環と相対パフォーマンス：先進国株式と先進国国債米ドル・ベース、トータルリターン（利息・配当込み）、1997年1月末＝100
出所：MSCI、FTSE Fixed Income LLC、全米経済研究所（NBER）、米連邦準備理事会（FRB）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；「先進国株式」：MSCI World Index、「先進国国債」：FTSE World Government Bond Index。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
先進国株式 / 先進国国債
先進国株式が相対的に上昇
先進国国債が相対的に上昇
FRBの政策金利
網掛け部分：米国の景気後退期
|GTM – Japan 50
50
アセット
アロケーション
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
60
70
80
90
100
110
120
130
140
150
160
'97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20出所：S&P Dow Jones Indices LLC、ICE Data Indices, LLC、全米経済研究所（NBER）、米連邦準備理事会（FRB）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；「景気敏感セクター」、「ディフェンシブ・セクター」：S&P 500のセクター別のサブ・インデックスを使用。セクターは、MSCIの11業種分類を使用。旧「電気通信」セクターは、MSCIは2018年10月1日以降、S&P 500は同9月24日以降、「コミュニケーションセクター」にそれぞれ改編・改称されている。セクター分類は次のとおり。景気敏感セクター：素材、資本財、情報技術、一般消費財、金融、不動産。ディフェンシブ・セクター：コミュニケーション、公益事業、生活必需品、ヘルスケア。各セクター指数の単純平均値。「米国ハイ・イールド債券」：ICE BofA US High Yield Index、「米国国債」：ICE BofA US Treasury Index。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
景気循環と相対パフォーマンス：米国の株式セクターと米国債券の信用リスク米ドル・ベース、トータルリターン（利息・配当込み）、1997年1月末＝100
米国株式の景気敏感セクター /
同 ディフェンシブ・セクター
景気敏感セクター、米国ハイ・イールド債券が相対的に上昇
米国ハイ・イールド債券/ 米国国債
ディフェンシブ・セクター、米国国債が相対的に上昇FRBの政策金利
網掛け部分：米国の景気後退期
景気循環とアセット・アロケーション②
|GTM – Japan 51
51
債券・為
替
出所：米経済分析局（BEA）、米連邦準備制度理事会（FRB）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management 注：「ドル：平均為替レート」は、実質実効為替レート。データは2020年7月1日時点で取得可能な最新のものを掲載。
ドルと米国の貿易赤字
-11%
-10%
-9%
-8%
-7%
-6%
-5%
-4%
-3%
-2%
-1%
0%
1%
2%
3%
4%60
70
80
90
100
110
120
130
'71 '73 '75 '77 '79 '81 '83 '85 '87 '89 '91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19
ドルと米国の貿易収支
ドル（平均為替レート）
米国の貿易収支（GDP比、逆目盛）
貿易赤字（輸入超過）
貿易黒字（輸出超過）
2002年3月：
米国政府による輸入鉄鋼製品
への関税
1985年9月：
プラザ合意（ドル売り協調介入）
ドル高（米国のモノ・サービスが高い）
ドル安（米国のモノ・サービスが安い）
2017年1月：D・トランプ氏が大統領に就任
2006年1月＝100
2000年9月：
日米欧によるユーロ下支え介入
|GTM – Japan 52
52
債券・為
替
日米10年金利差とドル円レート
日米金利差とドル円
60円
70円
80円
90円
100円
110円
120円
130円
140円
150円
160円
170円
180円
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
'88 '89 '90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
ドル・円
10年国債利回り差（米国 マイナス 日本）
出所：全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
網掛け部分：米国の景気後退期
ドル高・円安
ドル安・円高
|GTM – Japan 53
53
債券・為
替
各国・地域の金融政策と円相場
-40円-30円-20円-10円0円10円20円30円40円50円60円70円80円90円100円110円120円130円140円150円160円170円
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
9%
10%
11%
12%
13%
14%
15%
'04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
各国・地域の主要政策金利と円レート
英国
ユーロ圏
オーストラリア
カナダ
日本米国
豪ドル・円
ユーロ・円
米ドル・円
円安
円高
オーストラリア米国
カナダ
英国
ユーロ圏日本
ユーロ・円
米ドル・円
豪ドル・円
出所：米連邦準備制度理事会（FRB）、欧州中央銀行（ECB）、日本銀行、イングランド銀行、カナダ銀行、オーストラリア準備銀行、ニュージーランド準備銀行、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management 注：「米国」：政策金利誘導目標レンジの中央値。「日本」：2016年1月29日以降は、日銀当座預金のうち『マクロ加算残高』に適用される金利。「ユーロ圏」：主要リファイナンス金利。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
ニュージーランド
ニュージーランド
網掛け部分：米国の景気後退期
|GTM – Japan 54
54
債券・為
替
-0.1 -0.7 -0.1 0.1 0.2 0.3 0.3
3.6 6.1
9.4
0.0
12.8 13.7 9.6
15.4 12.9
16.0 18.0 18.0 17.8
-5%0%5%
10%15%20%25%
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10
出所：（すべて）Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（左、右上）「NZドル」は、ニュージーランド・ドル。（右上）「リスク（年率）」は、過去12年の月次変化率の標準偏差を年率換算したもの。「南ア・ランド」は、南アフリカ・ランド、「ブラジル」は、ブラジル・レアルを指す。「ユーロ」の2年国債利回りは、ドイツ国債。（左、右下）米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
海外金利と対円レートの変動性
主要通貨の対円レート
10円
20円
30円
40円
50円
60円
70円
80円
90円
100円
110円
120円
130円
140円
150円
160円
170円
180円
190円
'06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
トルコ・リラ
豪ドル
ユーロ
NZドル
ブラジル・レアル
米ドル
英ポンド
円安
円高
2年国債利回り（年率）と対円レートのリスク（年率）
円 ユーロ 英ポンド
米ドル
豪ドル
カナダ・ドル
NZドル
ブラジル
南ア・ランド
トルコ・リラ
カナダ・ドル
0円
5円
10円
15円
20円
'06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
主要通貨の対円レート
人民元
南アフリカ・ランド
2年国債利回り リスク
円安
円高
メキシコ・ペソインド・ルピー
網掛け部分：米国の景気後退期
網掛け部分：米国の景気後退期
|GTM – Japan 55
55
債券・為
替
円高のリスクと為替ヘッジ
出所：（左）日本銀行、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右）Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（左）「円の平均為替レート」は、実質実効為替レート。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。（右）「ドル円のヘッジコスト」は、1ヵ月物為替フォワードで12回ヘッジを繰り返したときのコスト（金利差および上乗せ金利を含む）。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
60
70
80
90
100
110
120
130
140
150
160
'83 '85 '87 '89 '91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19
ドル円レートの騰落率とヘッジコスト
-30%
-20%
-10%
0%
10%
20%
30%
40%
'91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19
ドル円レートの12ヵ月騰落率
1985年9月：プラザ合意（ドル売り協調介入）
円高（日本のモノ・サービスが高い）
円安（日本のモノ・サービスが安い）
円の平均為替レート2010年＝100
ドル高・円安
ドル安・円高
網掛け部分：米国の景気後退期 結果的に円ヘッジが有利だった局面
ドル円のヘッジコスト（12ヵ月移動平均）
|GTM – Japan 56
56
債券・為
替
出所：J.P. Morgan、全米経済研究所（NBER）、J.P. Morgan Asset Management注：デフォルト率は、額面の50%以下の価格で売買されている銘柄の市場全体に対する割合（額面金額ベース）と定義し、連邦破産法11条申請中のもの、債務再編済みのもの、利払い不履行のものを含む。スプレッドは、インデックスのYield to Worst（投資家にとって最も不利なタイミングで期限前償還される可能性を反映した利回り）から、同年限の米国国債利回りを差し引いたもの。景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
米国ハイ・イールド債券
0%
2%
4%
6%
8%
10%
12%
14%
16%
18%
'90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
米国ハイ・イールド債券の信用スプレッドとデフォルト率
平均値 直近
信用スプレッド 5.8% 7.2%デフォルト率 3.7% 6.2%
網掛け部分：景気後退期
|GTM – Japan 57
57
株式
主要国・地域株式：国・地域別リターン<円ベース>
新興国 アジア（除アジア） （除く日本）
-40.6% 108.2% 5.5% -3.2% 42.1% 60.7% 69.5% 12.1% 21.8% 36.9% -6.9% 30.2% -3.7% 21.1% 15.3% 26.0%新興国 アジア アジア
（除アジア） （除く日本） （除く日本）
-48.9% 90.2% 4.6% -9.9% 38.4% 54.6% 40.9% 5.0% 8.9% 33.7% -9.8% 27.1% -4.2% 21.0% 11.8% 23.7%アジア 新興国
（除く日本） （除アジア）
-51.6% 84.5% 3.9% -11.7% 35.3% 54.4% 29.3% 1.8% 8.6% 32.7% -10.6% 26.0% -5.2% 20.0% 11.1% 21.9%新興国
（除アジア）
-52.8% 83.7% 3.7% -15.1% 33.8% 52.9% 20.0% 0.0% 5.5% 22.2% -11.4% 23.4% -6.1% 19.8% 8.9% 19.8%アジア アジア 新興国 新興国 アジア
（除く日本） （除く日本） （除アジア） （除アジア） （除く日本）
-56.3% 77.1% 1.0% -17.0% 31.7% 49.9% 19.6% -1.5% 5.2% 21.6% -13.9% 19.3% -6.6% 19.6% 8.0% 19.2%アジア アジア アジア アジア 新興国 アジア
（除く日本） （除く日本） （除く日本） （除く日本） （除アジア） （除く日本）
-61.3% 40.4% 0.3% -21.4% 31.4% 25.4% 19.1% -2.0% 2.9% 20.2% -16.0% 18.1% -8.2% 18.6% 7.4% 18.9%アジア アジア
（除く日本） （除く日本）
-62.0% 39.0% -1.3% -22.1% 30.8% 18.6% 11.7% -5.8% 0.3% 20.1% -16.4% 17.7% -10.2% 17.2% 5.7% 17.3%新興国 新興国 アジア アジア
（除アジア） （除アジア） （除く日本） （除く日本）
-62.4% 34.2% -2.0% -22.4% 29.5% 16.7% 10.3% -8.6% -2.5% 18.6% -16.5% 17.3% -13.0% 16.0% 5.5% 17.3%新興国 新興国 新興国
（除アジア） （除アジア） （除アジア）
-69.9% 29.8% -8.9% -23.8% 20.9% 16.5% 7.3% -14.3% -4.1% 17.4% -16.6% 15.8% -17.4% 11.2% 2.0% 17.3%新興国 新興国 新興国 新興国
（除アジア） （除アジア） （除アジア） （除アジア）
-71.3% 7.6% -22.8% -40.4% 17.6% 10.1% -1.4% -24.8% -20.4% 9.6% -30.3% 6.5% -27.7% 9.0% 0.6% 16.6%
日本
世界全体
欧州
中国
インド
欧州
新興国
世界全体
先進国
米国
欧州 先進国 世界全体 日本
先進国 インド 欧州
日本
新興国 新興国
中国 インド 中国
日本 世界全体 欧州
米国 欧州
世界全体
欧州 日本 世界全体
世界全体
米国
新興国 世界全体 欧州
中国
インド
欧州
中国
新興国
新興国
欧州 インド
日本
世界全体
先進国
米国
先進国
新興国
世界全体
インド
中国
日本
米国
米国 先進国
日本
先進国
新興国
中国 米国 欧州 米国 欧州
中国 中国
欧州 新興国 インド
中国インド 日本
新興国 世界全体 世界全体 中国 米国 新興国 新興国 インド 日本
米国 米国
インド
世界全体 世界全体 先進国日本
先進国
先進国 先進国 インド インド 先進国
先進国 世界全体
米国 米国 新興国 世界全体新興国 先進国
インド
中国
新興国 欧州
日本 インド インド 米国 インド 米国
日本
先進国 日本 先進国
中国
日本
新興国
欧州
中国
中国
中国
欧州
日本
米国
2010～19年（10年間）
2020年 2020年 年率 年率
2008年 2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 年初来 第2四半期 リターン リスク
出所：MSCI、S&P Dow Jones Indices LLC、上海証券取引所、東京証券取引所、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：円ベース。中国は価格リターン、その他はトータルリターン（配当を含む）。使用した指数は次のとおり；「米国」：S&P 500 Index、「日本」：TOPIX、「欧州」：MSCI Europe Index、「中国」：上海総合指数、「インド」：MSCI India Index、「世界全体」：MSCI All Country World Index、「先進国」：MSCI World Index、「アジア（除く日本）」：MSCI All Country Asia ex Japan Index、「新興国」：MSCI Emerging Markets Index、「新興国（除アジア）」：MSCI Emerging Markets ex Asia Index。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
|GTM – Japan 58
58
株式
2.7
1.31.8 2.0
1.7 1.7 1.9 2.2 1.91.4
3.1
1.21.8 1.8
2.6
1.5
3.4
1.11.6 1.9 1.6 1.5 1.4 1.4
1.71.1
2.7
0.9
2.0 1.91.8
0.9
0倍
1倍
2倍
3倍
4倍
5倍
14.8 15.412.8 14.1
11.4 12.4 13.7 14.611.7
15.4 16.6
9.7
14.211.1
15.2
9.0
21.917.4
17.918.8
14.5 14.9 16.612.3
14.016.1
22.2
12.416.5 17.2 17.0
8.0
0倍
10倍
20倍
30倍
出所：（すべて）S&P Dow Jones Indices LLC、MSCI、東京証券取引所、上海証券取引所、FactSet、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）「米国」：S&P 500、「中国A株」：上海総合指数、「日本」：TOPIX、その他はMSCIの各指数を使用。過去15年のレンジがグラフの目盛り外となる場合は数値を記載。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
主要国・地域株式：バリュエーション
株価収益率（PER）12ヵ月先、予想
株価純資産倍率（PBR）過去12ヵ月、実績
38.4 35.842.5
6.6
過去15年の平均値
直近値
過去15年のレンジ
過去15年の平均値
直近値
過去15年のレンジ
米国 日本 欧州 オーストラリア
新興国 アジア（除く日本）
ASEAN 中国A株 中国 香港 インド 韓国 台湾 ブラジル メキシコ トルコ
米国 日本 欧州 オーストラリア
新興国 アジア（除く日本）
ASEAN 中国A株 中国 香港 インド 韓国 台湾 ブラジル メキシコ トルコ
5.2
|GTM – Japan 59
59
株式
0.6% 1.3%
-1.3%
1.5%
-14.0%
-43.8%
-24.7%
-12.4%
-50%
-40%
-30%
-20%
-10%
0%
10%
2019年1-3月期
2019年4-6月期
2019年7-9月期
2019年10-12月期
2020年1-3月期
2020年4-6月期
2020年7-9月期
2020年10-12月期
出所：（左）S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、MSCI、FactSet、J.P. Morgan Asset Management（右上）S&P Dow Jones Indices LLC、FactSet、J.P. Morgan Asset Management（右下）東京証券取引所、FactSet、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）使用した指数は次のとおり；「米国」：S&P 500、「日本」：TOPIX、「欧州」：MSCI Europe Index、「アジア（除く日本）」：MSCI All Country Asia ex Japan Index、「新興国」：MSCI Emerging Markets Index。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。（左）「米国」、「アジア（除く日本）」、「新興国」は米ドル・ベース。「日本」および「欧州」はそれぞれ、円ベースおよびユーロ・ベース。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
40
60
80
100
120
140
160
180
200
220
240
260
280
'04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
企業業績の見通し1株利益（EPS）、2004年1月末＝100、12ヵ月先、アナリスト予想集計値
新興国
米国
欧州
日本
アジア（除く日本）
S&P 500：四半期毎の増益率1株利益（EPS）ベース、前年同期比 アナリスト
予想集計値
-17.1%-3.4%
-12.3% -14.3%
-91.6%
-64.5%
-24.9%
-3.2%
-100%
-80%
-60%
-40%
-20%
0%
TOPIX：四半期毎の増益率1株利益（EPS）ベース、前年同期比
主要国・地域株式：企業業績の動向
アナリスト予想集計値
2019年1-3月期
2019年4-6月期
2019年7-9月期
2019年10-12月期
2020年1-3月期
2020年4-6月期
2020年7-9月期
2020年10-12月期
|GTM – Japan 60
60
株式
主要国・地域株式：リターンの要因分解
出所：（すべて）S&P Dow Jones Indices LLC、東京証券取引所、MSCI、FactSet、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）使用した指数は次のとおり；「米国」：S&P 500、「日本」：TOPIX、「欧州」：MSCI Europe Index、「アジア（除く日本）」：MSCI All Country Asia ex Japan Index、「新興国」：MSCI Emerging Markets Index。「米国」、「アジア（除く日本）」、「新興国」は米ドル・ベース。「日本」および「欧州」はそれぞれ、円ベースおよびユーロ・ベース。「バリュエーションの拡大・縮小」は、「トータルリターン」から「受取配当および再投資の効果」と「向こう12ヵ月予想業績の増減」を引くことで算出。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
31.5%
18.1%
27.4%
18.9%
-30%
-20%
-10%
0%
10%
20%
30%
40%
米国 日本 欧州 新興国アジア
（除く日本）
2019年のリターンの項目別寄与度
うち向こう12ヵ月予想業績（EPS・1株利益）の増減
うち受取配当および再投資の効果
うちバリュエーション（PER・株価収益率）の拡大・縮小
トータルリターン（配当を含む）
株式投資の収益＝配当＋キャピタルゲイン株価＝業績×バリュエーション＝EPS×PER
米ドル・ベース 円ベース ユーロ・ベース 米ドル・ベース 米ドル・ベース
18.5%
-3.1%
-8.2%-12.6%
-9.7%
-30%
-20%
-10%
0%
10%
20%
30%
40%
米国 日本 欧州 新興国アジア
（除く日本）
2020年のリターンの項目別寄与度（年初来）
うち向こう12ヵ月予想業績（EPS・1株利益）の増減
うち受取配当および再投資の効果
うちバリュエーション（PER・株価収益率）の拡大・縮小
トータルリターン（配当を含む）
株式投資の収益＝配当＋キャピタルゲイン株価＝業績×バリュエーション＝EPS×PER
米ドル・ベース 円ベース ユーロ・ベース 米ドル・ベース 米ドル・ベース
-4.6%
|GTM – Japan 61
61
株式
(400)(200)02004006008001,0001,2001,4001,6001,8002,0002,2002,4002,6002,8003,0003,2003,4003,600
-20
0
20
40
60
80
100
120
140
160
180
'88 '90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
出所：（すべて）東京証券取引所、S&P Dow Jones Indices LLC、I/B/E/S、Datastream、FactSet、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（左）2018年までは、I/B/E/S、Datastreamのデータを使用。2019年以降はFactSetのデータを使用。（右）2018年までは、I/B/E/S、Datastreamのデータを用いて、3月期決算基準の数値を12月時点に換算。2019年以降はFactSetの暦年基準のデータを使用。（すべて）株価指数は各年末水準もしくは直近水準。データの出所および/もしくは計測時点が異なるため、他のページの数値とは異なる場合がある。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
主要国・地域株式：日米の企業業績の見通しと株価水準
(400)(200)02004006008001,0001,2001,4001,6001,8002,0002,2002,4002,6002,8003,0003,2003,4003,600
-20
0
20
40
60
80
100
120
140
160
180
'88 '90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
日本：TOPIXと1株利益（EPS）
1株利益（EPS）（左軸）
TOPIX（右軸）
暦年ベース EPSはアナリスト予想集計
米国：S&P 500と1株利益（EPS）EPSはアナリスト予想集計
1株利益（EPS）（左軸）
S&P 500（右軸）
暦年ベース
直近株価
2020年のEPS見通し
直近株価
2020年のEPS見通し2021年のEPS見通し 2021年のEPS見通し
|GTM – Japan 62
62
株式
出所：フィラデルフィア証券取引所、米国半導体工業会（SIA）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Managementデータは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
半導体サイクルと半導体株式
1002003004005006007008009001,0001,1001,2001,3001,4001,5001,6001,7001,8001,9002,000
-50%
-25%
0%
25%
50%
75%
100%
'96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
網掛け部分：半導体売上高が前年比でマイナス
フィラデルフィア半導体株指数
（SOX）
全世界の半導体売上高（前年比）
12ヵ月 10ヵ月 16ヵ月 13ヵ月 16ヵ月 13ヵ月
世界の半導体売上高と米国半導体株式
1ヵ月 1ヵ月
半導体売上高の前年比は3ヵ月移動平均値
13ヵ月
|GTM – Japan 63
63
株式
新興国株式：ドルと資源価格
資源価格と新興国株式（除くアジア）ドルとアジア株式（除く日本）
70
80
90
100
110
120
13020
30
40
50
60
70
80
90
100
110
120
'96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
アジア株式（除く日本） /先進国株式
ドル・平均為替レート（逆目盛）
ドル安
ドル高
20
70
120
170
220
270
320
370
420
0
20
40
60
80
100
120
'96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
新興国株式（除くアジア） /先進国株式
コモディティ価格指数
出所：（左）MSCI、米連邦準備制度理事会（FRB）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右）MSCI、J.P.Morgan、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）株価は現地通貨ベース。（左）使用した指数は次のとおり；「アジア株式（除く日本）」：MSCI All Country Asia ex Japan Local Index、「先進国株式」：MSCI World Local Index。「アジア株式（除く日本） / 先進国株式」は、アジア株式（除く日本）指数を、先進国株式指数で割ったもので、2010年9月末＝100として基準化。（右）使用した指数は次のとおり；「新興国株式（除くアジア）」：MSCI Emerging Markets ex Asia Local Index、「先進国株式」：MSCI World Local Index、「コモディティ価格指数」：J.P. MorganCommodity Curve Index。「新興国株式（除くアジア） / 先進国株式」は、新興国株式（除くアジア）指数を、先進国株式指数で割ったもので、2010年9月末＝100として基準化。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
アジア株式（除く日本）が相対的に上昇
先進国株式が相対的に上昇
新興国株式（除くアジア）が相対的に上昇
先進国株式が相対的に上昇
|GTM – Japan 64
64
株式
8%13%
5%
20%11%
10%31%
18%
2%
8%
2%5%
10%
15%
16% 9%28%7%
5% 13%3%
5%2%
1%3%1%
5%4%
11%
4%
23%10%
15%
17%
6%
12%
7%
15%
4% 8%3% 5% 2% 2%
0%
10%
20%
30%
40%
50%
60%
70%
80%
90%
100%
米国 欧州 中国 日本
MSCI各国・地域指数：セクター構成比率
資本財
一般消費財
素材
金融
情報技術
エネルギー不動産
コミュニケーション
ヘルスケア
生活必需品
公益事業
出所：（左）東京証券取引所、MSCI、全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右）MSCI、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（左）使用した指数は次のとおり；「世界株式」：MSCI All Country World Index （現地通貨ベース）。TOPIX、世界株式ともに、トータルリターン。「TOPIX / 世界株式」は、TOPIXを、世界株式で割ったもので、1997年末を100として基準化。米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。（右）使用した指数は次のとおり；「米国」：MSCI USA Index、「日本」：MSCI Japan Index、「欧州」：MSCI Europe Index、「中国」：MSCI China Index。四捨五入のため、数値の合計が100%にならない場合がある。セクターは、MSCIの11業種分類を使用。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
米国10年国債利回りと日本株式
0.0%
0.5%
1.0%
1.5%
2.0%
2.5%
3.0%
3.5%
4.0%
4.5%
5.0%
5.5%
6.0%
6.5%
7.0%
25
35
45
55
65
75
85
95
105
115
'98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
網掛け部分：米国の景気後退期
TOPIX / 世界株式
米国10年国債利回り
TOPIXが相対的に上昇
世界株式が相対的に上昇
2014年10月黒田バズーカ第2弾
2020年3月コロナ・ショック
日本株式：相対リターンと景気感応度
|GTM – Japan 65
65
株式
60
80
100
120
140
160
180
200
220
240
260
280
300
320
340
360
380
400
(500)
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
'81 '83 '85 '87 '89 '91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15 '17 '19
6. 2007年2月26日指数： 1,817.0EPS： 97.8PER： 18.6倍ドル・円：120.7
出所：東京証券取引所、FactSet、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：EPSとPERについては、TOPIXの高値・安値が観測された取引日に最も近いデータ算出日の数値を使用しているため、必ずしも表中に掲載の指数値とは一致しない。EPSとPERは、四捨五入のため、両者を乗じても株価水準と一致しない場合がある。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
TOPIXとドル円レート
日本株式：長期の株価動向
TOPIX
1. 1989年12月18日TOPIX指数水準： 2,884.8予想EPS（1株利益）： 58.8予想PER（株価収益率）： 49.1倍ドル・円レート： 144.1
1
8
9. 2015年8月10日指数： 1,691.3EPS： 109.1PER： 15.5倍ドル・円：124.6
6
7. 2009年3月12日指数： 700.9EPS： 32.0PER： 21.9倍ドル・円：97.7
5. 2003年3月11日指数： 770.6EPS： 47.6PER： 16.2倍ドル・円：117.1
5
4. 2000年2月7日指数： 1,754.8EPS： 35.5PER： 49.5倍ドル・円：108.6
4
3. 1998年10月15日指数： 980.1EPS： 33.6PER： 29.2倍ドル・円：115.8
32. 1992年8月18日
指数： 1,102.5EPS： 37.8PER： 29.2倍ドル・円：126.2
2
8. 2012年6月4日指数： 695.5EPS：67.9PER：10.2倍ドル・円：78.3
7
9
1ドル＝円
10. 2019年12月17日指数： 1,747.2EPS： 120.1PER： 14.6倍ドル・円：109.5
10
ドル・円
11
11. 2020年6月30日指数： 1,558.8EPS： 91.2PER： 17.4倍ドル・円：107.9
|GTM – Japan 66
66
その他の資産
02004006008001,0001,2001,4001,6001,8002,000
0200400600800
1,0001,2001,4001,6001,8002,000
'68 '70 '72 '74 '76 '78 '80 '82 '84 '86 '88 '90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
原油とゴールド
金価格（1オンス＝ドル）
WTI原油先物価格とエネルギー・セクターの相対株価
網掛け部分：米国の景気後退期
0
20
40
60
80
100
120
140
160
0.050.100.150.200.250.300.350.400.450.50
'90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
S&P 500エネルギー・セクター/ S&P 500全体
WTI原油先物価格（1バレル＝ドル）
エネルギー・セクターの配当利回り
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
'01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
S&P 500エネルギー・セクター
S&P 500全体
米国10年国債利回り
出所：（上）全米経済研究所（NBER）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（左下）ニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）、S&P Dow Jones Indices, LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management（右下）S&P Dow Jones Indices、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（上）米国の景気後退期は、2020年6月まで継続中と仮定して表示。（右下）配当利回りは、過去12ヵ月の実績ベース。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
|GTM – Japan 67
67
その他の資産
50
100
150
200
250
'00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20出所：MSCI、Thomson Reuters、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：転換社債はThomson Reuters Global CB Index、先進国株式はMSCI World Index（トータルリターン）。表中の数値は各期間の騰落率。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
転換社債
グローバル転換社債と先進国株式米ドル・ベース、トータルリターン（利息・配当を含む）、1999年12月末＝100
年率リターン
年率リスク
転換社債 5.0% 11.2%
先進国株式 4.6% 15.4%
転換社債
先進国株式
+99%
+155%
-36%
-54%
+76%
+96%
-15%
-19%
+78%
+45%
-26%
-46%
網掛け部分：下落傾向にある期間
-11%
-12%
+51%+27%
-7%
-13%
+28%+16% +19%
+20%
-21%
-12%
|GTM – Japan 68
68
その他の資産
出所：（左）Bloomberg Finance L.P.、Barclays、J.P. Morgan Asset Management （右）MSCI、FactSet、J.P. Morgan Asset Management注：（左）対象指数は、Bloomberg Barclays Global Treasury Index （右）対象指数は、MSCI World Index。配当利回りは、実績ベース。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
利回り分布
0%
10%
20%
30%
40%
50%
60%
70%
80%
90%
100%
'10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
国債市場の利回り別構成比率（投資適格級）
利回りが0%以上1%未満
利回りがマイナス
3%～4%2%～3%
4%～5%5%以上
利回りが1%以上2%未満
利回りがゼロ（無配）
2%～3%
4%～5%
5%以上
1%～2%
利回りが3%以上4%未満
0%
10%
20%
30%
40%
50%
60%
70%
80%
90%
100%
'10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
0%～1%
先進国株式：配当利回り別構成比率
|GTM – Japan 69
69
その他の資産
先進国国債欧州ハイ・イールド
J-REIT 米国REIT 欧州ハイ・イールド
先進国株式 米国REIT 日本株式米国ハイ・イールド
新興国株式 J-REIT 米国REIT 先進国国債 先進国株式
10.9% 79.3% 53.7% 8.3% 29.5% 27.4% 28.0% 11.7% 17.5% 37.8% 14.1% 28.7% 4.1% 19.5%新興国国債 新興国株式 米国REIT 新興国国債 J-REIT 日本株式 J-REIT 米国REIT J-REIT 日本株式 先進国国債 先進国株式 新興国国債 新興国株式
-12.0% 79.0% 27.9% 7.3% 25.0% 27.2% 14.1% 2.8% 12.9% 26.9% -0.8% 28.4% -2.8% 18.2%
バランス型米国ハイ・イールド
新興国株式 先進国国債 米国REIT J-REIT 新興国国債 新興国国債 新興国株式 先進国株式米国ハイ・イールド
J-REIT バランス型欧州ハイ・イールド
-21.7% 58.1% 19.2% 6.4% 19.7% 16.2% 7.4% 1.2% 11.6% 23.1% -2.3% 26.8% -3.5% 13.3%米国ハイ・イールド
先進国株式 日本株式米国ハイ・イールド
新興国株式欧州ハイ・イールド
先進国株式 先進国株式 新興国国債欧州ハイ・イールド
米国REIT 日本株式米国ハイ・イールド
米国REIT
-26.1% 30.8% 15.7% 4.4% 18.6% 14.7% 5.5% -0.3% 10.2% 21.8% -4.0% 19.3% -4.8% 13.2%
日本株式 新興国国債米国ハイ・イールド
バランス型 新興国国債米国ハイ・イールド
バランス型 バランス型 米国REIT バランス型 新興国国債 新興国株式欧州ハイ・イールド
新興国国債
-26.8% 29.8% 15.1% 0.6% 17.4% 7.4% 5.1% -2.7% 8.6% 15.6% -4.3% 18.9% -4.9% 12.3%
J-REIT バランス型 バランス型 先進国株式 先進国株式 バランス型米国ハイ・イールド
先進国国債 先進国株式 新興国国債 バランス型 バランス型 先進国株式 バランス型
-36.7% 29.5% 12.7% -5.0% 16.5% 7.3% 2.5% -3.6% 8.2% 10.3% -5.2% 18.0% -5.5% 11.8%欧州ハイ・イールド
米国REIT 先進国株式欧州ハイ・イールド
米国ハイ・イールド
米国REIT 先進国国債米国ハイ・イールド
バランス型 米国REIT欧州ハイ・イールド
新興国国債 日本株式 日本株式
-37.0% 28.0% 12.3% -5.6% 15.5% 2.9% -0.5% -4.6% 7.7% 8.7% -7.9% 15.0% -7.6% 10.8%
米国REIT 日本株式 新興国国債 日本株式 バランス型 新興国株式 新興国株式 J-REIT 欧州ハイ・イールド
先進国国債 先進国株式米国ハイ・イールド
新興国株式米国ハイ・イールド
-37.7% 4.9% 12.2% -12.4% 12.6% -2.3% -1.8% -5.1% 5.6% 7.5% -8.2% 14.4% -9.7% 9.5%
先進国株式 J-REIT 欧州ハイ・イールド
J-REIT 日本株式 先進国国債 日本株式欧州ハイ・イールド
日本株式米国ハイ・イールド
日本株式欧州ハイ・イールド
米国REIT J-REIT
-40.3% 3.6% 6.8% -17.9% 7.1% -4.0% -3.0% -9.6% 3.1% 7.5% -13.7% 8.8% -13.3% 5.1%
新興国株式 先進国国債 先進国国債 新興国株式 先進国国債 新興国国債欧州ハイ・イールド
新興国株式 先進国国債 J-REIT 新興国株式 先進国国債 J-REIT 先進国国債
-53.2% 2.6% 5.2% -18.2% 1.6% -5.3% -7.1% -14.6% 1.6% -3.3% -14.2% 5.9% -20.3% 2.0%
赤枠：リターンがマイナスの資産
出所：MSCI、FTSE Fixed Income LLC、ICE Data Indices, LLC、FTSE、東京証券取引所、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：トータルリターン（利息・配当を含む）。使用した指数は次のとおり；先進国株式：MSCI World Index、新興国株式：MSCI Emerging Markets Index、先進国国債：FTSE World Government Bond Index、米国ハイ・イールド：ICE BofA US High Yield Index、欧州ハイ・イールド：ICE BofA Euro High Yield Index、新興国国債：J.P. Morgan EMBI Global Index、米国REIT：FTSE NAREIT All Equity REITs Index、日本株式：TOPIX、J-REIT：東証REIT指数、「バランス型」の資産配分は次のとおり；先進国株式：30%、新興国株式：10%、先進国国債：30%、米国ハイ･イールド：10%、新興国国債：10%、米国REIT：10%。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の結果を示唆・保証するものではありません。
資産クラス別リターン<ドル・ベース>
2008年 2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年2020年年初来
2020年第2四半期
|GTM – Japan 70
70
その他の資産
先進国国債欧州ハイ・イールド
J-REIT 米国REIT 欧州ハイ・イールド
先進国株式 米国REIT 日本株式米国ハイ・イールド
新興国株式 J-REIT 米国REIT 先進国国債 先進国株式
-10.0% 84.0% 34.1% 2.6% 46.1% 54.6% 45.5% 12.1% 14.3% 32.7% 11.1% 27.4% 3.4% 20.0%
新興国国債 新興国株式 米国REIT 新興国国債 J-REIT 日本株式 J-REIT 米国REIT J-REIT 日本株式 先進国国債 先進国株式 新興国国債 新興国株式
-28.6% 83.6% 11.6% 1.7% 41.0% 54.4% 29.7% 3.2% 9.9% 22.2% -3.5% 27.1% -3.4% 18.6%
バランス型米国ハイ・イールド
新興国株式 先進国国債 米国REIT J-REIT 新興国国債 新興国国債 新興国株式 先進国株式米国ハイ・イールド
J-REIT バランス型欧州ハイ・イールド
-36.5% 62.2% 4.0% 0.8% 35.0% 41.1% 22.1% 1.5% 8.6% 18.6% -4.9% 25.6% -4.1% 13.7%米国ハイ・イールド
先進国株式 日本株式米国ハイ・イールド
新興国株式欧州ハイ・イールド
先進国株式 先進国株式 新興国国債欧州ハイ・イールド
米国REIT 日本株式米国ハイ・イールド
米国REIT
-40.0% 34.2% 1.0% -1.1% 33.8% 39.2% 19.9% 0.0% 7.2% 17.4% -6.6% 18.1% -5.4% 13.7%
日本株式 新興国国債米国ハイ・イールド
バランス型 新興国国債米国ハイ・イールド
バランス型 バランス型 米国REIT バランス型 新興国国債 新興国株式欧州ハイ・イールド
新興国国債
-40.6% 33.2% 0.4% -4.7% 32.5% 30.4% 19.5% -2.4% 5.7% 11.4% -6.8% 17.7% -5.4% 12.7%
J-REIT バランス型 バランス型 先進国株式 先進国株式 バランス型米国ハイ・イールド
先進国国債 先進国株式 新興国国債 バランス型 バランス型 先進国株式 バランス型
-48.6% 32.8% -1.7% -10.0% 31.5% 30.2% 16.5% -3.3% 5.2% 6.2% -7.7% 16.8% -6.1% 12.2%欧州ハイ・イールド
米国REIT 先進国株式欧州ハイ・イールド
米国ハイ・イールド
米国REIT 先進国国債米国ハイ・イールド
バランス型 米国REIT 欧州ハイ・イールド
新興国国債 日本株式 日本株式
-48.9% 31.3% -2.0% -10.4% 30.3% 24.9% 13.1% -4.3% 4.8% 4.7% -10.4% 13.9% -8.2% 11.2%
米国REIT 日本株式 新興国国債 日本株式 バランス型 新興国株式 新興国株式 J-REIT 欧州ハイ・イールド
先進国国債 先進国株式米国ハイ・イールド
新興国株式米国ハイ・イールド
-49.5% 7.6% -2.1% -17.0% 27.0% 18.6% 11.6% -4.8% 2.7% 3.6% -10.6% 13.3% -10.2% 9.9%
先進国株式 J-REIT 欧州ハイ・イールド
J-REIT 日本株式 先進国国債 日本株式欧州ハイ・イールド
日本株式米国ハイ・イールド
日本株式欧州ハイ・イールド
米国REIT J-REIT
-51.6% 6.2% -7.0% -22.2% 20.9% 16.5% 10.3% -9.1% 0.3% 3.6% -16.0% 7.7% -13.8% 5.5%
新興国株式 先進国国債 先進国国債 新興国株式 先進国国債 新興国国債欧州ハイ・イールド
新興国株式 先進国国債 J-REIT 新興国株式 先進国国債 J-REIT 先進国国債
-62.0% 5.2% -8.2% -22.5% 14.7% 15.0% 5.5% -14.3% -1.2% -6.8% -16.5% 4.9% -20.8% 2.4%
2008年 2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年2020年年初来
2020年第2四半期
出所：MSCI、FTSE Fixed Income LLC、ICE Data Indices, LLC、FTSE、東京証券取引所、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：トータルリターン（利息・配当を含む）。使用した指数は次のとおり；先進国株式：MSCI World Index、新興国株式：MSCI Emerging Markets Index、先進国国債：FTSE World Government Bond Index、米国ハイ・イールド：ICE BofA US High Yield Index、欧州ハイ・イールド：ICE BofA Euro High Yield Index、新興国国債：J.P. Morgan EMBI Global Index、米国REIT：FTSE NAREIT All Equity REITs Index、日本株式：TOPIX、J-REIT：東証REIT指数、「バランス型」の資産配分は次のとおり；先進国株式：30%、新興国株式：10%、先進国国債：30%、米国ハイ･イールド：10%、新興国国債：10%、米国REIT：10%。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の結果を示唆・保証するものではありません。
資産クラス別リターン<円ベース>赤枠：リターンがマイナスの資産
|GTM – Japan 71
71
資産
運用
の基本
出所：日本銀行、総務省、財務省、ニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Managementデータは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
資産運用の重要性①：インフレと増税による預金の目減り
-4%
-3%
-2%
-1%
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
'86 '87 '88 '89 '90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
日本：インフレ率と政策金利
消費税導入1989年4月税率：3%
消費税率引き上げ1997年4月税率：5%
消費税率引き上げ2014年4月税率：8%
原油価格1バレル＝145ドル2008年7月
政策金利
インフレ率（総合）
消費税率引き上げ2019年10月税率：10%
|GTM – Japan 72
72
資産
運用
の基本
出所：総務省、厚生労働省、日本銀行、財務省、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：「消費者物価」は総合指数。「賃金」は、現金給与総額（時間外手当やボーナスを含む。30人以上の企業）。「定期預金」は、期間1年、預入金額300万円以上1,000万円未満。「企業利益」は、経常利益。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
資産運用の重要性②：企業はなぜ存在するのか?
-3.5%
-10.9%
0.6% 1.5%
67.1%
6.8%2.3% 0.1% 0.1%
64.1%
-20%
-10%
0%
10%
20%
30%
40%
50%
60%
70%
80%
消費者物価 賃金 普通預金 定期預金 企業利益
デフレ期：2000年～2012年デフレ脱却期：2013年～2019年
2014年4月および2019年10月の消費税増税の影響を含む。
日本：デフレ期とデフレ脱却期の賃金と企業利益
|GTM – Japan 73
73
資産
運用
の基本
出所：（すべて）日本銀行、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）「債券」は債務証券、「株式」は株式等、「保険・年金」は保険・年金・定型保証をそれぞれ指す。（左）四捨五入のため、単純合計値が100%にならない場合がある。2019年3月末時点。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
各国・地域の家計の資産配分
各国・地域の家計の金融資産構成
現金・
預金53%
債券1%
投資
信託4%
株式10%
保険・
年金29%
その他3%
現金・
預金13%
債券7%投資
信託12%
株式34%
保険・
年金32%
その他3%
現金・
預金34%
債券2%投資
信託9%
株式19%
保険・
年金34%
その他2%
日本
米国 ユーロ圏
751867
1,000
378
494
525113
135
178
34
65
63
0
200
400
600
800
1,000
1,200
1,400
1,600
1,800
2,000
2000年度 2012年度 2019年度
保険・年金
現金・預金
投資信託
株式
債券その他
日本：家計の金融資産構成兆円
1,394
1,643
1,845
2000年以降の伸び率（年率）
+3.3%
+2.4%
+1.7%
+1.5%
|GTM – Japan 74
74
資産
運用
の基本
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%
7%
8%
9%
10%
0% 5% 10% 15% 20% 25%
出所：ICE Data Indices, LLC、S&P Dow Jones Indices, LLC、Stoxx、FTSE、東京証券取引所、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；「日本国債」：ICE BofA Japan Government Index、「米国国債」：ICE BofA US Treasury Index、「米国投資適格社債」:ICE BofA US Corporate Index、「米国ハイ・イールド債券」:ICE BofA US High Yield Index、「欧州国債」：ICE BofA Euro Government Index、「欧州投資適格社債」：ICE BofA Euro Corporate Index、「欧州ハイ・イールド債券」:ICE BofA Euro High Yield Index、「欧州株式」：Stoxx Europe 600 Index、「米国REIT」:FTSE NAREIT All Equity REITs Index、「J-REIT」:東証REIT指数。円ヘッジは、スポットと1ヵ月物のフォワードの為替レートで計算（金利差のみならず、上乗せコストを含む）。「リスク」は、月次収益率の標準偏差を年率化。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
日本国債
米国国債
TOPIX
米国投資適格社債
欧州国債欧州投資適格社債
欧州ハイ・イールド債券
S&P 500
欧州株式
米国REIT（円ヘッジあり）
米国REIT（円ヘッジなし）
J-REIT
米国ハイ・イールド債券
分散ポートフォリオ（円ヘッジなし）
リスク＝リターン平面
分散ポートフォリオは次の10資産に等分投資；
日本国債
日本株式（TOPIX）
米国国債
米国投資適格社債
米国ハイ・イールド債券
米国株式（S&P 500）
欧州国債
欧州投資適格社債
欧州ハイ・イールド債券
欧州株式
リスク（実績値、年率）
リターン（実績値
、年率）
円ヘッジした外貨建て資産（もしくは円建て資産）
円ヘッジしていない外貨建て資産
日米REIT（参考資産；分散ポートフォリオに含まず）
普通預金
普通預金
円ヘッジと分散ポートフォリオ
米国国債
欧州投資適格社債
欧州国債
米国投資適格社債
米国ハイ・イールド債券
欧州ハイ・イールド債券
S&P 500
欧州株式
分散ポートフォリオ（円ヘッジあり）
円ベース、トータルリターン（利息・配当を含む）、2003年3月末から直近まで
|GTM – Japan 75
75
資産
運用
の基本
出所：（すべて）S&P Dow Jones Indices, LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Managementデータは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本図は、試算であり、実際の運用結果とは異なります。また、手数料およびその他の費用は、考慮していません。加えて、すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。
株価のピークと積み立て投資
世界金融危機前後のS&P 500とドル円下げが恐いから投資しない vs. ならば100万円を積み立て投資
0
20
40
60
80
100
120
140
160
180
200
'07 '08 '09 '10 '11 '12 '13
世界金融危機前の株価のピークから①100万円の積立投資の枠を設定、②5年5ヵ月かけて毎月約1.5万円ずつ
S&P 500に積立投資。（残りは投資せず脇に置く）
積み立て投資の資産価値
投資をしない=100万円
100万円の積立投資が完了
0
20
40
60
80
100
120
140
160
180
200
220
240
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
'07 '08 '09 '10 '11 '12 '13
ドル円S&P 500
S&P 500の高値回復まで5年5ヵ月
S&P 500の高値からのS&P 500の下落率：-52.6%
S&P 500の高値からのドル円の下落率：-33.9%
試算、単位：万円 1ドル＝円
資産価値の最大下落率：-9.9%
|GTM – Japan 76
76
資産
運用
の基本
1.0 1.1 1.2
1.8 1.7 1.8 1.7 1.6
1.8
3.8
3.1 3.3
3.6
3.0
2.1
1.8 1.9 1.9 1.8
2.1
1.8
0
1
2
3
4
'75
'76
'77
'78
'79
'80
'81
'82
'83
'84
'85
'86
'87
'88
'89
'90
'91
'92
'93
'94
'95
『2,000万円』を資産運用で目指すなら?
40-65歳まで、毎月何円の米国株式の積立投資で2,000万円貯まるか
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
4,000
4,500
'84 '86 '88 '90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08
積立の目標額に到達した後に、安定運用に切り替えることの重要性試算、単位：万円、トータルリターン（配当を含む）、円ベース
平均：2.1万円’84年→’08年毎月3.8万円
（ご参考）預金（ゼロ金利）で2,000万円貯めるには、6.7万円必要
’75↓
’99
’76↓
’00
’77↓
’01
’78↓
’02
’79↓
’03
’80↓
’04
’81↓
’05
’82↓
’06
’83↓
’07
’84↓
’08
’85↓
’09
’86↓
’10
’87↓
’11
’88↓
’12
’89↓
’13
’90↓
’14
’91↓
’15
’92↓
’16
’93↓
’17
’94↓
’18
’95↓
’19 1年目 3 5 7 9 11 13 15 17 19 21 23 25
’84年→’08年毎月2.1万円（平均）
試算、単位：万円、トータルリターン（配当を含む）、円ベース
積立額の違い
出所：MSCI、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（すべて）使用した指数は次のとおり；「米国株式」：MSCI USA Index。（左）1975年以降、各年初から25年間の投資期間で、2,000万円貯めるために必要な毎月の積み立て金額を試算したもの。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本図は、試算であり、実際の運用結果とは異なります。また、手数料およびその他の費用は、考慮していません。加えて、すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。
|GTM – Japan 77
77
資産
運用
の基本
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
65 70 75 80 85 90
株価のピークまで「あと1年」のときに、3,000万円の資産運用を始め、（例えば）「毎月14万円」を取り崩し続けた場合どうなったか?（試算）
出所：MSCI、FTSE Fixed Income LLC、（公財）生命保険文化センター、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；「先進国株式」：MSCI World Index、「先進国国債」：FTSE World Government Bond Index。「毎月14万円」は、『令和元年度生活保障に関する調査（（公財）生命保険文化センター）』において、「経済的にゆとりのある老後生活を送るための費用として、老後の最低日常生活費以外に必要と考えられている金額の平均（月額で14.0万円）」を参考。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本図は、試算であり、実際の運用結果とは異なります。また、手数料およびその他の費用は、考慮していません。加えて、すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。
歳
運用をしない場合、82歳で資金が枯渇
試算、単位：万円
2006/10/31 2011/10/31 2016/10/31 2020/6/30（世界金融危機前の株価のピークの1年前から直近まで）
先進国株式100%（世界金融危機前から直近まで）
先進国株式50% & 先進国国債50%（世界金融危機前から直近まで）
世界金融危機前とコロナ・ショック前の株価のピーク
リタイアと資産運用
2018/12/31 2020/6/30（コロナ・ショック前の株価のピークの1年前から直近まで）
先進国株式100% （コロナ・ショック前から直近まで）
先進国株式50% & 先進国国債50% （コロナ・ショック前から直近まで）
|GTM – Japan 78
78
資産
運用
の基本
出所：（すべて）S&P Dow Jones Indices LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：（左）上位40日はトータルリターン指数で計算。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。本図は、試算であり、実際の運用結果とは異なります。また、手数料およびその他の費用は、考慮していません。加えて、すべてのインデックスは、投資家が直接投資できるものではありません。
継続投資の重要性
株価大幅上昇を逃す場合のトータルリターン（配当を含む）S&P 500、1万ドルで投資開始、1988年から直近まで、試算
0
500
1,000
1,500
2,000
2,500
3,000
3,500
'88 '90 '92 '94 '96 '98 '00 '02 '04 '06 '08 '10 '12 '14 '16 '18 '20
株価が大幅な上昇を記録するタイミングS&P 500、前営業日から大幅上昇した日に垂線、1988年からの上位40日
緑色の垂線：株価の大幅上昇日
ドル
248,093
156,695
113,660
67,084
42,639 28,301
0
50,000
100,000
150,000
200,000
250,000
300,000
全期間
継続投資
上位5日 上位10日 上位20日 上位30日 上位40日
大幅上昇を記録した日に投資していなかった場合
|GTM – Japan 79
79
資産
運用
の基本
出所：MSCI、FTSE Fixed Income LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注: 使用している指数は次のとおり；「先進国株式」:MSCI World Index、「先進国国債」:FTSE World Government Bond Index。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
投資期間別のリターン米ドル・ベース、トータルリターン（利息・配当を含む）、1985年から直近まで
先進国国債
先進国株式
先進国株式50% & 先進国国債50%
長期分散投資の重要性
67%
25%
15%12%
42%
15% 13%10%
52%
20%14%
11%
-47%
-5%-2%
4%
-9%
-1%
1% 4%
-25%
0%
2% 4%
-60%
-50%
-40%
-30%
-20%
-10%
0%
10%
20%
30%
40%
50%
60%
70%
-60%
-50%
-40%
-30%
-20%
-10%
0%
10%
20%
30%
40%
50%
60%
70%
1年間 5年間（年率） 10年間（年率） 20年間（年率）
|GTM – Japan 80
80
資産
運用
の基本
-4.0%
-30.7%-60%-50%-40%-30%-20%-10%
0%10%20%30%40%
'80 '81 '82 '83 '84 '85 '86 '87 '88 '89 '90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
S&P 500の年間リターンと年初来最大下落率（いずれも価格ベース、米ドルベース）
出所： （上）S&P Dow Jones Indices LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management （下）日本経済新聞社、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management 注：（すべて）2020年は6月末まで。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。過去のパフォーマンスは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
日経平均株価の年間リターンと年初来最大下落率（いずれも価格ベース、円ベース）
-5.8%
-30.0%-60%
-40%
-20%
0%
20%
40%
60%
'80 '81 '82 '83 '84 '85 '86 '87 '88 '89 '90 '91 '92 '93 '94 '95 '96 '97 '98 '99 '00 '01 '02 '03 '04 '05 '06 '07 '08 '09 '10 '11 '12 '13 '14 '15 '16 '17 '18 '19 '20
年間リターン年初来最大下落率（年初から当年最安値までの下落率）
年間リターン年初来最大下落率（年初から当年最安値までの下落率）
今すぐ売るか、年末まで待つか
|GTM – Japan 81
81
資産
運用
の基本
資産クラス間の相関
出所：東京証券取引所、S&P Dow Jones Indices LLC、MSCI、ICE Data Indices, LLC、J.P.Morgan、FTSE、野村證券、FTSE Fixed Income LLC、Bloomberg Finance L.P.、J.P. Morgan Asset Management注：使用した指数は次のとおり；日本株式：TOPIX、米国株式：S&P 500 Index、世界株式：MSCI All Country World Index、新興国株式：MSCI Emerging Markets Index、米国ハイ・イールド債券：ICE BofA US High Yield Index、新興国国債（米ドル建て）：ICE BofA US Emerging Markets External Sovereign Index、新興国国債（現地通貨建て）：J.P. Morgan Government Bond Index – EM Traded Index、米国REIT：FTSE NAREIT All Equity REITs Index、J-REIT：東証REIT指数、日本国債：Nomura-BPI国債、先進国国債：FTSE World Government Bond Index、米国10年国債：ICE BofA Current 10-year US Treasury Index。相関係数は月次リターンに基づいて算出。データは2020年6月30日時点で取得可能な最新のものを掲載。
直近10年間の相関係数
直近3年間の相関係数
日本株式 米国株式 世界株式 新興国株式米国ハイ・イールド
新興国国債（米ドル）
新興国国債（現地通貨）
米国REIT J-REIT 日本国債 先進国国債米国10年
国債ドル・円
日本株式
米国株式
世界株式
新興国株式
米国ハイ・イールド債券
新興国国債（米ドル建て）
新興国国債（現地通貨建て）
米国REIT
J-REIT
日本国債
先進国国債
米国10年国債
ドル・円
1.00 0.63 0.64 0.45 0.44 0.19 0.28 0.33 0.48 -0.34 -0.33 -0.50 0.59
0.82 1.00 0.96 0.76 0.78 0.50 0.53 0.69 0.42 -0.10 0.10 -0.45 0.19
0.84 0.98 1.00 0.88 0.83 0.59 0.67 0.69 0.44 -0.10 0.22 -0.43 0.11
0.68 0.82 0.90 1.00 0.76 0.64 0.80 0.59 0.33 -0.03 0.37 -0.30 -0.06
0.63 0.81 0.84 0.73 1.00 0.77 0.66 0.72 0.39 0.08 0.28 -0.24 -0.03
0.46 0.59 0.66 0.63 0.88 1.00 0.77 0.62 0.34 0.29 0.52 0.14 -0.21
0.42 0.48 0.59 0.70 0.62 0.76 1.00 0.55 0.36 0.13 0.56 -0.09 -0.22
0.53 0.74 0.73 0.59 0.80 0.65 0.39 1.00 0.43 0.20 0.36 0.02 -0.05
0.52 0.58 0.61 0.48 0.76 0.74 0.57 0.74 1.00 0.28 0.08 -0.15 0.16
-0.32 -0.03 -0.02 0.03 0.28 0.43 0.14 0.34 0.30 1.00 0.51 0.46 -0.40
-0.26 0.01 0.07 0.22 0.12 0.33 0.35 0.21 0.16 0.59 1.00 0.49 -0.73
-0.59 -0.48 -0.51 -0.47 -0.41 -0.20 -0.41 -0.13 -0.32 0.45 0.57 1.00 -0.42
0.55 0.27 0.24 0.06 0.16 0.03 -0.12 0.13 0.07 -0.41 -0.72 -0.43 1.00
|GTM – Japan 82
82
資産
運用
の基本
82
| 82GTM – Japanマーケットの10のルール
出所：Robert Farrell、Stockcharts.com、Investopedia、J.P. Morgan Asset Management
マーケットの10のルール
1. マーケットは、時を経て、平均に回帰する。
2. 一方向への行き過ぎや過剰は、逆方向への行き過ぎや過剰を生む。
3. マーケットに、「今回は違う」はない。行き過ぎや過剰は、永続しない。
マーケットに「新しいもの」はない。なぜならば、マーケットの歴史は、人類の歴史と同じくらい、古いためである。
マーケットで今日起きていることは、どんなことでも、過去に起きたことであり、今後も起きることである。
4. 指数的な上昇や下落を見せるマーケットは、思ったよりも長続きする。しかし、それが「横ばい」で終わることはない。
5. 大衆は、ほとんどを「高値掴み」する。安値では、ほとんど拾えない。
6. 「恐れ」や「強欲」、それらに基づく判断は、長期の視点に立つ判断に勝りがちである。
7. マーケットは、全体が上がるときが最も強固であり、一部しか上がらなくなったときが最も脆弱である。
8. 弱気相場には、3つの局面がある。すなわち、急落、短期的な反発、ファンダメンタルズに沿った長期の下落局面、の3つである。
9. マーケットの専門家が異口同音に同じことを言い出すときは、別のことが生じるときである。
10.強気相場は、弱気相場よりも楽しいものである。
83
J.P. Morgan Asset Management －本資料で使用している指数について－
すべてのインデックスは実際に運用されているものではなく、各投資家が直接投資できるものではありません。また、インデックスのリターンは手数料・費用が考慮されておりません。
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J.P. Morgan Asset Management －リスクおよび開示事項－
債券投資のリスク: 金利リスクが伴います。一般的に金利が上昇すると債券価格が下落します。
株式投資のリスク: 世界の金融市場や個別企業の財務状況の変化によって、株価は上昇または下落することがあります。この動きは時には急激であったり、予測不可能であったりします。経済状況や政治情勢の変化など、①個別企業、②業種や産業、③株式市場全体の動向により、株価が変動することがあります。株式投資には、株価変動リスクが伴い、短期的にも長期的にも株価が下落することがあります。
小型株投資のリスク: 小型企業は一般的に倒産リスクが高いことから、大企業のいわゆるブルーチップ企業に投資する場合と比較して一般的にリスクが高くなります。歴史的に見て、小型企業の株式は一般的な株式より価格変動性が高い傾向にあります。
中型株投資のリスク: 大企業のいわゆるブルーチップ企業に投資する場合と比較して一般的にリスクが高くなります。歴史的に見て、中型企業の株式は一般的な株式より価格変動性が高い傾向にあります。
不動産投資のリスク: 特定の産業、業種、地域に集中して投資を行うことから、相対的に高い市場リスクを伴うことがあります。不動産投資のリスクは、不動産価値の下落、一般な投資環境や経済状況に関連して発生するもの、信託で保有されている原資産となる不動産価値の変動、債務者の倒産などがありますが、これらに限定されるものではありません。
外国証券投資のリスク: 国内投資に比べてリスクが高く、価格変動幅が増加します。為替相場の変動や国毎に異なる会計制度・税制などの影響により、リターンが変動します。また、いくつかの外国市場においては、政治的、経済的に不安定な場合があります。新興国市場へ投資した場合、外国証券への投資リスクは高まる傾向にあります。これらの国は先進国に比べて政情が不安定で市場経済が未成熟な場合があり、社会、経済、規制、政治面での不確実性が市場により大きな影響を及ぼす可能性があります。その結果、先進国証券への投資に比べて価格変動幅が大きく、流動性が低くなる傾向にあります。
コモディティ投資のリスク: 伝統的な有価証券投資と比較して価格変動幅が大きい傾向にあり、特にレバレッジをかけた場合、価格変動が大きくなる傾向があります。コモディティ価格連動のデリバティブ商品の価値は、金融市場の変化、コモディティ・インデックスのボラティリティ、金利の変動に影響を受けることがあります。また、干ばつ、洪水、天候、家畜の病気被害、禁輸措置、関税率、世界経済など、政治上や制度上の変更などの特定の産業や特定のコモディティに関わる要因からも影響を受けることがあります。レバレッジ効果のあるコモディティ連動のデリバティブを使用する場合は、リターンを増大させる機会を提供する一方、損失が拡大する恐れもあります。
デリバティブ商品の投資リスク: 他の商品と比較して、経済状況や金融市場の変化の影響を受けやすく、リスクが高い傾向にあり、投資元本を上回る著しい損失を被る可能性があります。デリバティブ商品を使用した結果、当初の見込みと異なることとなった場合、損失を被ることがあり、さらに取引コストが投資リターンを減少させることがあります。
ロング/ショート戦略の投資リスク: 国内株式市場の価格変動リスク、資本構成の変化、セクターの変動、その他のリスク要因などにさらされている投資家の資産に対するリスク度合を、必ずしも減少させる結果にはならないことがあります。ロング/ショート戦略は高い売買回転率を伴うことがあります。空売りの買戻しに追加的なコストが伴う場合や、空売りポジションから無制限の損失が発生する場合があります。
分散投資: 分散投資は投資成果を保証するものではなく、損失リスクを完全に排除するものでもありません。さまざまな資産に分散投資することは一般的に価格変動を抑える効果があります。
Market Insightsプログラムは、グローバルな金融市場の幅広いデータや解説を、特定の金融商品に言及することなく提供するものです。お客さまの市場に対する理解と投資判断をサポートします。本プログラムは資料内に示された時点の市場データから投資のヒントや環境の変化を読み解くものですが、投資の助言や推奨を目的とするものではありません。
本資料に記載の見通しは投資の助言や推奨を目的とするものではありません。また、J.P.モルガン･アセット･マネジメントあるいはそのグループ会社において記載の取引を約束するものでもありません。予測、数値、意見、投資手法や戦略は情報提供を目的として記載されたものであり、一定の前提や作成時点の市場環境を基準としており、予告なく変更されることがあります。記載の情報は作成時点で正確と判断されるものを使用していますが、その正確性を保証するものではありません。本資料では、お客さまの投資判断に十分な情報を提供しておらず、証券や金融商品への投資のメリットをお客さまが自身で評価するにあたって使用するものではありません。また、かかる法務、規制、税務、信用、会計に関しては、個別に評価し、投資にあたっては、投資の目的に適合するかどうかに関しては専門家の助言とともに判断してください。投資判断の際には必要な情報をすべて事前に入手してください。投資にはリスクが伴います。投資資産の価値および得られるインカム収入は市場環境や税制により上下するため、投資元本が確保されるものではありません。過去のパフォーマンスおよび利回りは将来の成果を示唆・保証するものではありません。
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